WONDERFUL WORLD

ジャーナリスト、山本節子の環境問題のブログです。テーマは農薬、化学物質、環境汚染。特に今、ワクチン、GMO、放射性廃棄物、再エネ問題と格闘中。連絡はコメント欄(非公開)か、hanghau*hotmail.comからどうぞ(*を@に変えてね)。
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地方検事「ワクチンで自閉症になる」

 8月30日、アメリカの連邦検察官が、テレビカメラの前で「ワクチンで自閉症になる」と発言し、大きな波紋を広げています。

 

 

 動画はわずか21秒。合衆国国旗が飾られた執務室で、彼はこう述べています。

「私はニコ・ラフッド。テキサス州サンアントニオ市の刑事事件の州検察官です。今日ここで皆さんにお伝えしたいのは、ワクチンは自閉症を起こせるし、(現に)起こしているということです」

 動画を配信したのは、ワクチンと自閉症の関係を追った映画『VAXXED』チームによる「自閉症メディアチャンネル」。そこに登場している人々は、すべて家族や親族の「ワクチン障害」を訴える人ばかりですが、彼もそうだろうか?・・・で、検索したら、ラフッド氏の幼い息子もまたワクチン傷害を受けていたことがわかりました。以下の出典はここ↓。

(http://www.ksat.com/news/politics/district-attorney-nico-lahood-vaccines-cause-autism)

 

 ラフッド氏の息子は18ヶ月でワクチンを接種したのですが、「彼はそれまでと全く違う人間になった」。

「私の意見(ワクチンで自閉症になる)は、個人的な意見に過ぎない。父親として、夫として、たまたま地方検事の職にあるだけだ。人々はアメリカ憲法修正第1条によって、表現や宗教の自由を保障されている。これはポリティカル・コレクトネス(社会的差別)の問題ではない」

 彼はさらに、オバマ大統領もリック・ペリー前テキサス州知事も、子どものワクチンを公然と支持しており、自分もまたそれへの反対意見を述べる権利がある、と述べたとのことです。

 「私は自分の意見を押し付けようとしているのではない。単に自分の意見を述べているだけで、その資格があると考える」

 「両親が自分たちで決められるようにすべきだ。その前に、自分たちで調べ、何が子どもにとってベストか考えて」

 ベア郡(サンアントニオはその州都)裁判所の裁判官(長官?)ネルソン・ウルフ氏は、動画を事前に見て、その公開に賛成し、さらにこう述べています。

 「彼はすばらしい父親だ。子どものことをいつも気にかけている。彼の息子は自閉症だ。私には自閉症の姪がいる」

 ・・・

 記事はさらに、市の健康局はワクチン推進の立場を変えていないこと、そして小児科医の言葉を紹介しています。

「小児科医として私たちはワクチンを推進します。病院に来る子どもたちに対し、私たちがやってあげられる中で、ワクチンはもっとも大切なことです」。この医師は、さらに、ワクチンは安全で有効なこと、それを拒否した結果として、「はしかが大流行しました。過去十年、おたふく風邪も大流行しました」と述べたとのこと。

 ばかな。アメリカではワクチン拒否者は1パーセントにも満たず、95パーセントの子どもがACIPスケジュールどおりにワクチンを受けているのですよ(受けないと学校に行けない!)。はしかやおたふく罹患者の多くも接種履歴があったこともわかっています(本ブログでも何回も紹介しています)。それに、過去十年、はしかによる死者は米でも日本でもゼロ、それに対し、はしかワクチンによる死者はアメリカでは100人以上。

 もっと心痛むことは、アメリカではすでに350万人以上が、自閉症スペクトラム・ディスオーダーと診断されていることです(Buescher et al., 2014)。横浜市の人口(約368万人)とほぼ同じ。しかもこの数年で激増している。このすさまじい数字は、「自閉症は遺伝」説のウソを明らかにしているのですけどね。2016.9.1

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ワクチン勉強会、銀座

 東京初の勉強会が、9月5日(月)午後、銀座の小さなレストランで行われます(この日、レストランはお休みで、会場を貸りることができました)。ワクチン問題初心者のママにも、社会問題に興味があるパパにもわかるように話をするつもりです。すでに満席状態のようですが、東京で話する機会はあまりないので、どうしてもと言う方はFB(⇒https://ja-jp.facebook.com/NoVaccineatKanagawa)の方にご一報下さい。

 

 次の勉強会の予定は10月10日、三重県桑名市になります。ここでは、前回の講演会の後、すぐに「ワクチン反対の会 東海」ができました!めずらしいことに、全員男性です。今、仲間を募集中とのことなので、一緒に勉強・活動したい方、よろしくどうぞ。

市民活動「ワクチン反対の会・東海」 

novaccinetokai.org/  10月10日午後 ワクチンの勉強会を行います。 場所:桑名市民会館3階大会議室 定員 99人 三重県桑名市中央町3丁目20. 参加費 2,000円. 講師:山本節子 市民運動「ワクチン反対の会・神奈川」代表

 

 それから「Oさんという人が、『ワクチン反対の会 神奈川代表』として講演活動をしている」という連絡がありました。FBですぐに出るとのことですが、それはないでしょう。詐称ですね。詐称で講演活動をするという神経は理解不可能ですが、訂正の上、謝罪を求めたいと思います。2016.8.29

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男の子もHPVワクチン被害に

 HPVワクチンの被害者は女性だけではありません。

 つい最近入ったニュースですが、13歳の少年、コルトン・べレット君は、今年1月にガーダシルを接種後、その副反応により首から下が麻痺して動けなくなる事態に陥りました。その後、毎週4,5回、一回何時間にもわたるさまざまな治療のかいがあって、しゃべることも、手を動かすこともできるまでになりましたが、今でも呼吸器なしでは生活できません。下はそのインタビュー・ビデオですが、彼は弱々しい声ながらちゃんと自分で答えています。

 

 

 当初のひどい状況(写真提示)を見ると、ここまで回復できたのは、本人の生命力の強さと必死の治療のおかげだと感じます。でも、最後の部分を見ると(14分ごろから)、彼はもともと、スキーやスカイダイビング、モトクロスもこなすスポーツ万能少年だったこと、HPVワクチンは、その彼の能力を完全に奪ってしまったことがわかり、胸がつまります。まだ13歳・・・

 納得できないことは、これほどHPVワクチンのリスクが叫ばれていたにもかかわらず、母親がなぜ接種させたかということ。

 その母親は、「私は無知すぎたわ。医師が言うことはなんでも正しい、彼が勧めることに間違いはないと信じていた」と述べていますが、現代社会は、いろんな問題に目を向けていないと、子どもを守れないのです。少し慰められるのは、彼にワクチンを接種した医師は、この件をCDCに報告した後、男の子への接種を中止し、女の子にも(副反応が出ることを)注意するようになったということからです。珍しく責任感を自覚できる医師だったのでしょう。

 なお、このケースは、本人と母親が映画VAXXEDを見に来て「スピークアウト」したことから明らかになったもので、ビデオを撮影しているのもVAXXEDのチーム。トライベッカ映画祭での上映を拒否されたVAXXEDは、現在、各地で上映会が続いていますが、その場で、こうして「ワクチン被害者」が名乗り出るケースが続いているそうです。 2016.8.22

http://vaccineimpact.com/2016/13-year-old-boy-becomes-paralyzed-from-neck-down-after-gardasil-hpv-vaccine/

August 20, 2016
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子宮頚がんワクチン記事「捏造」とされた教授が名誉毀損で提訴

 HPVワクチン被害の広がりは底知れないものがありますが、そんな被害とワクチンの関係を立証しようとしている研究者たちが攻撃されています。彼らを攻撃しているのは医学界ではなく、一部のメディア。その論法を見ると、深い政治的意図がありそう。

 

ウェッジを信州大教授提訴 子宮頸がんワクチン記事巡り

朝日新聞デジタル 8月17日(水)18時28分配信 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160817-00000079-asahi-soci

 子宮頸がんワクチンの副作用などを研究している厚生労働省研究班代表の池田修一・信州大学教授が17日、研究発表を「捏造」と書い た月刊誌の記事で名誉を傷つけられたとして、発行元の「ウェッジ」(東京都)と記事を書いた女性ジャーナリストらに約1100万円の損害賠償などを求めて 東京地裁に提訴した。教授側が問題にしたのは、「ウェッジ」7月号に掲載された「子宮頸がんワクチン薬害研究班 崩れる根拠、暴かれた捏造」と題する記事など。教授の発表内 容について「重大な捏造」と書いた部分などが「明白な虚偽で、研究者としての評価を著しく失墜させられた」と訴えている。ウェッジ編集部は「記事は十分な取材に基づいたもので、法廷の場で真実を明らかにしていきます」との談話を出した

 

 提訴されることを前提にした記事のようですね。その一部は、今でもネット上で読むことができます↓。

子宮頸がんワクチン薬害研究班に 捏造行為が発覚 2016年6月17日村中璃子

 ただし、 ネット記事を読む限り、重箱の隅をつついている感がぬぐえないし、 「捏造」については雑誌を読まないとわからない仕組みでさぞかし雑誌の売り上げが伸びたことでしょう。

 一方、池田教授らの資料は厚労省のサイトから入手できます↓。67枚のスライドの中で、主に、その中の5ページほどの「HLA(ヒト白血球型抗原)遺伝子」についての部分が叩かれているわけです。

子宮頸がんワクチン接種後の神経障害に関する治療法の確立と情報提供についての研究 池田修一氏 発表資料(PDF:23,903KB)

 しかし、その部分の小見出しは、「疾患感受性遺伝子の検索 HLAgeno-typing Autoimmune (autoinflammatory) syndrome induced by adjuvants (ASIA)とHLA type」。つまり、「(ワクチンの)アジュバント誘発自己免疫疾患症候群(ASIA)のHLA遺伝子の検索]で、 あくまでもHPVワクチンに含まれているアジュバントによって引き起こされる自己免疫疾患を調べる中で遺伝子に触れているということがわかります。

 要するに、問題はアジュバント。

 HPVワクチンのアジュバントとしては、サーバリックスには水酸化アルミニウムとMPL(モノフォスフォリルリピッド、単リン脂質)が、ガーダシルには非結晶リン酸水酸化硫酸アルミニウム、ホウ酸ナトリウム、ポリソルベート80が、それぞれ使われています。海外の論文には1990年代から、ワクチンに含まれるアルミニウム化合物の危険性が指摘されており、2000年以後も、血液関門を通過して脳内に入ること、炎症、慢性筋肉痛や関節痛、疲労を起こすこと、あるいは細胞死を招くこと、などが動物実験の結果などとして報告されていました。細胞にからみつくアルミニウム片の蛍光写真も捉えられており、池田論文の「脳の海馬に異常な抗体が沈着」も、特に目新しいことではありません。

 ところがこの雑誌記事は、「捏造」とまで呼びながら、そのアジュバントをめぐる発言については完全無視・・・そこに目を向けさせたくないのです。この記者は過去にもHPV被害者を貶める記事↓を書いていますが、これを読んだ被害者はどう思ったことか。

 

あの激しいけいれんは本当に 子宮頸がんワクチンの副反応なのか 2015年10月20日村中璃子「ワクチンによって患者が生まれた」のではなく「ワクチンによって、思春期の少女にもともと多い病気の存在が顕在化した」、そう考えるのが自然ではないだろうか。…

  これは、WHO新興・再興感染症対策チーム でワクチン拡大戦略の尖兵として働いていた経歴がなせるわざでしょう。 その他の記事も「これだけ叩いても大丈夫」という確信犯的なものばかりで、医薬産業界のバックアップがあると感じます。ま〜、時間の無駄なのであまり読むことはお勧めしません。ちなみに、1998年、イギリスのアンドリュー・ウェークフィールド博士が発表した論文「MMRと自閉症」を、何年も後になって「捏造だ」と攻撃したのも、ブライアン・ディアという「ジャーナリスト」でした。医学界とは金銭的つながりがあり、さまざまな背景が後になって明るみにでますが、これらのことは日本では報道されていません。この件については、 MMRと自閉症の真実(1) のシリーズを読むことをお勧めします。

 

 なお、MMRと自閉症に関しては、ウェークフィールド博士の分析が正しかったことが、今年封切られたドキュメンタリー映画「VAXXED」で証明された形になっています(裁判でもいくつか勝訴判決が出ています)。このVAXXED、日本ではいつ見られるのか、資金があれば私が輸入・上映したい。2016.8.20   

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佐藤内科の「ワクチン接種拒否ガイド」

 私が知る限り、現役の医師として、唯一、理論的にワクチンに反対している宮城県の佐藤荘太郎医師が、このたび「ワクチン拒否ガイド」を発表されました(http://satouclk.jp/%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3%E6%8B%92%E5%90%A6%E3%82%AC%E3%82%A4%E3%83%89.pdf)。以下の文章です。

 

ワクチン接種を拒否したい方へのガイド  2016年8月2日初出

                          大崎市 さとう内科循環器科医院 院長 佐藤荘太郎

 現在は感染症が激減しているにもかかわらず、ワクチンの種類が増え、一生のうちに一度も罹らない感染症に対してまでもワクチンを打たせようとする。ワクチン接種は生後2月から始まり、打つ本数が著しく増えた。

 感染症の激減は、社会経済的な環境の改善、特に食物と水の改善によるもので、ワクチンの手柄ではない。

 ワクチンの効果は不確かであり、まちがいなく有害性がある。稀だが死をもたらすことすらある。害のあるものを身体に注射することを拒否することは、基本的人権の最も重要なものである。

 現行の予防接種法においては、ワクチンを接種するよう”努力”することが義務づけられているが、拒否したときの罰則はない。

 ワクチン接種を強制されそうなときは、打ちたくない理由をまとめた文書を用意しておいて、「後で読んでください」と渡すか、「接種を拒否するのも基本的人権だ」、と言って去るのがよい。(文章の纏め方としては、主張の根幹となるのは基本的人権である。その上でワクチンの評価を述べるとよい)

 

【ワクチンを打つ方も打たない方も、以下の状況をよく考えてほしい】

*ワクチン接種は、全く健康な人に危害を加える行為と認識すべきである。

*ワクチンの原理や有効性には多くのウソがある。(特にHPVワクチンは、初めから終わりまでウソだった)

*生きたウイルスの注射はそれ自体が危険であり、不活化ワクチンのアジュバントは免疫を暴走させる。

BCGはアメリカ、ドイツ、フランスでは接種していない。B型肝炎ワクチンはフランスで中止となった経緯がある。

*Hibや小児肺炎球菌ワクチンは、なぜ同時接種で、4回も注射する必用があるのか?

*「医師たちは、一部の医療の領域ではデタラメをやっている」という視点を持たなければならない。

*医師は特別頭が良い人たちではない。また人格者を期待してはならない。

*子宮頸がんワクチンの副反応被害を見て、ワクチン接種で脳に傷害が起こされることが実感された思う。

*ワクチン接種の副反応で脳神経障害(自閉症、ケイレン、痛み、麻痺)がおこった場合殆ど回復しない。

*自閉症等を含むワクチンの副反応被害は、放射線被曝の被害よりも遥に規模が大きいと考えている。

*日本国では、被害者となった者には冷たい仕打ちがされる。被害者は殆ど救済されない。

 

[ワクチン接種を拒否したい方への支援について]

 ワクチン接種を奨めるのは、製薬メーカーの支援金で動いているWHO、政府、政府から決定の権限を与えれられた有識者(委員)といわれる人たちで、地方自治体、医師が接種を実行するという構造になっている。

 市民の団体が、自治体、医師会に対してワクチンが問題があると意見を述べても、効果が無いのが普通である。基本的人権の主張”が最後の砦であり、これを盾に自分でやっていくしかないことに気が付かれると思う。

 ワクチン接種拒否を考える人が多数いることが力となる。ワクチンを打たせたくない方々が横の連携を作り、意見交換会、学習会を開き、知識をもって防衛していくことが重要である。経験者の意見は貴重であり、勇気が得られる。

上の状況を理解した上で、相談の有る方はメールか電話で。

さとう内科循環器科医院 電話0229-23-0006 http://satouclk.jp/ この中にメールフォームあり。

 

【診断書について】

 ワクチンを子供に打ちたくないという方から、「診断書を書いてほしい」との要望がときどきあった。ず、診察しないで診断書を書くことはできない。診断書は、注射のみでショックを起こすとか、ワクチン接種が出来ない”要件”が成立していないと書けない。ウソを書くと、刑法160条「虚偽診断書等作成罪」で罪を問われる畏れがある。(以上)

 

【ぜひ参考にして頂きたいサイト】

・・・こちらから一方的に評価しているものです。

市民運動「ワクチン反対の会・神奈川」

https://www.facebook.com/NoVaccineatKanagawa/?fref=ts

山本さんのブログのワクチン関係の記事が参考になると思います。

http://wonderful-ww.jugem.jp/

小児科医:本間真ニ郎先生の「自然派医師のブログ」 沢山の話題がありますが、特にワクチン関連の記事を紹介いたします。

http://ameblo.jp/rutorl/entry-12045853673.htm

 

 医師の立場で、明確にワクチンの有害性を認めた上で「基本的人権」を盾に戦えと勧めている・・なんと勇気のある「檄」でしょう。中には「見本」が欲しいという読者もいるかもしれませんが、ワクチン(=自分あるいは自分の家族に対する医療行為)はすぐれて個人的な社会的選択にかかわる事項であり、本当に拒否しようと思えば、自分で頭をかきむしって勉強し、自分のことばで文章をまとめるのがベストなのです。そのような行為を通じて、初めて、社会のありかたや制度の「問題」が浮かびあがってくるので。

なお、私は佐藤先生にお会いしたことはありませんが、拙ブログを評価していただき身が引き締まる思いです。2016.8.15

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大阪、ワクチン講演会のお知らせ

 直前になってしまいましたが、昨年についで二回目の大阪ワクチン勉強会を行います。いつもの倍の時間があるので、きっと面白くなるでしょう。場所と時間、連絡先などはここ↓からご覧下さい。

第2回 山本節子先生のワクチン勉強会&交流会|2016年8月17日13:00 ...

www.event-search.info/events/9k5T0HfVEDp1In/

第2回 山本節子先生のワクチン勉強会&交流会 2016年8月17日13:00 エル大阪 http://www.l-osaka.or.jp/pages/access.html ➖講演会➖ □第1部 ... 関西・山本節子先生のワクチン勉強会 ... 講師紹介:山本節子 ・ワクチン反対の会神奈川代表 ・調査報道ジャーナリスト ・市民運動家 立命館大学英米文科卒、中国南京大学大学院史学科修士過程

 

 「先生」は困りますが、それなりの視点から問題点をはっきり指摘していきたいと思います。今回は1部で「はしかワクチン」について取り上げます。ワクチンに懐疑的な医師でさえ「でも、これだけは必要」と考えているはしかワクチンですが、そこにも多くの闇が潜んでいることを知っていただきたい。2部では参加者とのコンタクトを通じて、ワクチン問題にどう取り組めばいいのか、実践的な知識をつけていきたいと思います。2016.8.9

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苦しみの代償・・・HPVワクチン1500万の請求額は妥当か?

 下は簡潔にポイントだけを伝えた山梨放送の記事です。NHKの記事との対比のために載せておきます。

 

ワクチン副反応 県内3人含む63人が提訴(山梨県)

[ 7/27 19:03 山梨放送] http://www.news24.jp/nnn/news8888475.html

 子宮頸がんワクチンの副反応被害を訴える女性63人が国と製薬会社2社を相手取り、全国4カ所の地方裁判所に集団提訴した。山梨からも3人が原告に名を連ね、法的責任に基づく救済措置と損害賠償を求めている。
 訴えを起こしたのは、子宮頸がんワクチン薬害訴訟全国弁護団。原告は全国各地の15〜22歳の女性63人で、山梨からも身延高校3年の望月瑠菜さんのほか、南部町の17歳の高校生と北杜市の21歳の専門学校生が参加している。原告団は27日午後、ワクチン接種を推奨した国と製薬会社2社を相手に損害賠償を求め、東京など4つの地裁に一斉提訴した。訴状提出後に開かれた記者会見で、身延高校3年の望月瑠菜さんは副反応の影響で、卒業後の進路に悩む胸の内を語った。原告側はワクチン接種と副反応発症の法的責任を明らかにし、救済措置を求めるとともに、1人当たり最低1500万円の損害賠償を求めている。原告団は今後原告の症状に応じて、損害賠償の請求額を引き上げるほか、追加提訴も行うとしている。
 未婚の若い女性ばかりを原告にした大型訴訟。早く訴状を読みたくて記者会見に参加したのですが、配られたのは「訴状要約」だけでした。弁護団のサイトにはこの「要約」さえないので、まだきちんとした分析はできません。
 で、私がもっとも腑に落ちなかったのは、請求額の低さでした。原告には何の落ち度もないのに、これまでも「人生の四分の一の時間」を苦しみ、今後も(おそらく)副反応症状の改善は難しく、あるいは就職、結婚さえもあきらめなければならないかもしれないのに、わずか1500万円の請求額? 桁が違うのでは? いずれ、裁判の進展に伴って原告各自の請求額が具体化してゆくにしても、彼らの命が安く見られているという感はぬぐえません。男性の場合、逸失利益などを含め軽く億を越すことを考えると、性差別さえ感じてしまいました。
 このことに関し、子宮頚がんワクチンに当初から異議を唱えられてきた宮城県の佐藤医師が、FBに次のような投稿をされていると連絡がありました(私はFBをやらないのでアドレスはわかりません)。

「ワクチンの副反応被害により、学歴が得られず、体調不良のためフルタイムの仕事に就けなかったときの損失を考えると、億単位の請求額にすべきでなかったのか。相場として、例えば過失で、10代の少女に脊髄損傷を負わせ、車椅子生活になったときの賠償額はいくらぐらいだろうか。脊椎損傷の場合、高次脳機能障害が起こらない場合があるから、HPVワクチンの重症な副反応よりはまだマシかもしれない。総請求額は1500万円x63の9億4千万円だそうである。

 1500万円は年収300万円として5年分である。生涯賃金の損失を考えたなら、話にならないくらい少い。HPVワクチンの出荷本数は889.8万本と言われている。一本16,000円として、総コストは1423.68億円となる。製薬メーカーの売上、利益はいくらとなるのか。HPVワクチン被害裁判の提訴について、私は被害者、弁護士から意見を求められたことは一度もないので、発言の自由がある。この文面は、原告の被害者へ向けられた批判でないことはわかっていただきたい。

 

 ・・・まったく同感です。私は市民運動家として、この低い請求額に何かしらの政治的取引を感じないわけにはゆきmせん。
 
 
 
 
 
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HPVワクチン損害賠償訴訟、NHKはどう伝えたか

 東京地裁は27日、子宮頚がんワクチン被害者の損害賠償を求める訴状を受理したそうです。私は「提訴行動」開始時間に十分ほど遅れて到着しましたが、もう終わっていたので、記者会見場に直行しました。この日は被害者とその関係者、弁護士、記者だけで一般市民の姿はなし・・・以下に、NHKの長い記事をペーストしておきます。

 

 子宮頸がんワクチンを接種したあと、原因不明の体の痛みなどを訴えた63人の患者が、安全性や有効性が十分に確認されていないのに、ワクチンの接種を勧めたのは違法だなどとして、国と製薬会社に治療費や慰謝料などを求める訴えを、27日に全国4つの裁判所に起こしました。訴えを起こしたのは子宮頸がんワクチンを接種したあと、体の痛みや記憶力の低下などの副反応が出たと訴えている全国の15歳から22歳までの女性合わせて63人です。
訴 えによりますと原告たちは、ワクチンの安全性が十分に確認されていないうえ、がんの発症を防ぐ効果が証明されていないのに、公費助成の対象にしたり定期接種にしたりして接種を勧めたのは違法だなどとして、国と製薬会社に対し、治療費や慰謝料など一人当たり1500万円以上の賠償を求めています。弁護団によりますと27日は、東京や大阪、名古屋、それに福岡の合わせて4つの裁判所に訴えを起こしたということで、原告は、今後さらに増える見込みだということです。子宮頸がんワクチンは、国内で7年前から接種が始まり、平成25年度からは定期接種に追加されましたが、接種後、体の痛みなどを訴える患者が相次ぎ、国が接種の積極的な呼びかけを3年以上も中止する異例の事態が続いています。
 原告の一人で、埼玉県に住む酒井七海さん(21)は「今も外出には車いすが欠かせず、治療のため大学には半分以上通えない状況で、友達と出かけたりする学生らしい時間も過ごせずにいます。10代で取り残されていくようなつらさや、不安に苦しんだ時間は二度と戻ってきません。なぜ自分が被害を受けたのか、適切 な医療を受けられなかったのかを知りたいです。今回の裁判で問題の背景が明らかになって、同じようなことが繰り返されないことを願っています」と話してい ます。

 

厚生労働省「支援を行うことが何より重要」

 厚生労働省は「訴訟については現時点では報道されている内容以上のことは承知しておらず、コメントは差し控えたい」としたうえで「接種との因果関係は必ずし も明らかでないなか、長期に苦しんでいる方々がいることには非常に心を痛めており、寄り添いながら支援を行っていくことが何よりも重要と考えている」とコ メントしています。

 

「主張に根拠はない」とコメントする製薬会社も

 ワクチンを製造しているグラクソ・スミスクラインは「訴状を受け取っていないので裁判についてのコメントは差し控えます。症状によって苦しんでいる方々の、一日も早い回復をお祈りしています」などとするコメントを発表しました。またMSDも「HPVワクチンは世界各国で承認を受けています。訴状を受け取りましたら、MSDは法廷で証拠を提出する考えです。原告の主張の内容に根拠はないと信じています」などとするコメントを発表しました。

 

日本産科婦人科学会「接種の呼びかけ再開すべき」

 厚生労働省によりますと、子宮頸がんワクチンの接種を受けた人の割合は、定期接種化された平成25年は対象年齢の女性の15%に上りましたが、翌年は1%にまで下がり、その後も同じような状況が続いています。ワ クチン接種の積極的な呼びかけが3年以上にわたって中止されていることについて、日本産科婦人科学会の藤井知行理事長は「ワクチンを打たないことでヒトパ ピローマウイルスに感染し、先進国で日本のみ子宮頸がんの患者が減らない事態となることを懸念している。子宮頸がんの患者は今、30代がピークとなってい て、これから子育てを行う母親の世代に影響が出ることは非常に残念だと感じている」と話しています。そのうえで「一連の症状とワクチンの成分との 関係を科学的に肯定するデータは今のところない。学会としては症状の出た方に対応できる医療体制を継続して取っていくとともに、積極的な接種の呼びかけを 再開すべきと考えていて、接種を呼びかけるポスターを配布するなど働きかけていきたい」と話しています。

 

中止から3年以上 なぜ接種の判断できないのか

 国が積極的な接種の呼びかけを中止してからすでに3年以上がたっていますが、なぜ、こうした事態がずっと続いているのでしょうか。背景には、ワクチンの副反応を把握したり分析して判断したりするための仕組みの問題があると専門家は指摘しています。
ワクチンの接種後に起きた症状がワクチンと関係があるかどうかを調べる重要な方法の1つは、接種したグループと接種していないグループで症状のある人の数を比べる調査です。日 本より3年早く子宮頸がんワクチンを承認したアメリカは、医療機関が持つ900万人分のカルテなどの情報からワクチンの接種歴や症状の有無についてデータ を集め分析するシステムを持っています。何か危険があればすぐに把握できるよう、アメリカではこのシステムを使って接種後に特定の症状が増えていないか毎週分析しているのです。子宮頸がんワクチンについても接種したグループだけに特定の症状が問題になるレベルで増える現象は確認されていないとして、接種が 継続されています。一方、こうしたシステムを持たない日本では、医療機関にアンケートを行うなど時間のかかる調査を一から始める必要があり、今回については調査のための専門家のグループが去年設立されましたが、最終的な分析結果をいつ出せるのか、見通しは立っていません。ワ クチンの副反応の分析などに詳しい京都大学医学部の川上浩司教授は、「ワクチンを継続するかどうかを判断するためにはデータを解析しなければならないが、 日本には医療現場から情報を収集する仕組みが整っていないため、判断できないのが今起きている問題だ」と指摘しています。そのうえで「判断できない状況が 続くことは国民に不利益をもたらすため、日本でも一刻も早く医療現場からデータを集めて解析する仕組みを整えるべきだ。ワクチンを安心して使えるようにす るには副作用に関する情報をしっかりと可視化していくことが重要だ」と話しています。

 

大規模な調査の結果 見通し立たず

 子宮の入口にできる子宮頸がんは、主に「ヒトパピローマウイルス」と呼ばれるウイルスの感染が原因で起きるがんです。高齢者を中心に年間およそ3000人が亡くなっていて、若い女性の間でも増えているがんです。子 宮頸がんワクチンは、この「ヒトパピローマウイルス」の感染を防ぐ効果があるとして7年前、日本でも承認されました。3年前の平成25年4月には、小学6 年生から高校1年生までの女子を対象に、国と自治体が費用を負担する「定期接種」に追加され、これまでに推計340万人が接種を受けています。
しかし、接種後に原因不明の体の痛みなどを訴える患者が相次ぎ、厚生労働省は、定期接種となった僅か2か月後に、「接種との因果関係が否定できない」として 積極的な接種の呼びかけを中止。その後、厚生労働省の専門家会議は「ワクチンそのものが原因ではなく、接種の際の不安などの心理的な要因によって症状が出
た可能性がある」とする見解をまとめましたが、詳しい原因は解明されておらず、全国で接種を見合わせる動きが広がりました。また去年10月には症状が回復しないままの人が、若い女性を中心に少なくとも186人いることが分かり、接種との因果関係が否定できない患者については、医療費などの救済も始まっています。
厚生労働省は、現在、積極的な接種の呼びかけを再開するかどうか判断するため、ワクチンの接種を受けた人と受けていない人の間で、体の痛みなどの症状の出方に違いがあるのかを調べる大規模な調査を進めています。しかし最終的な分析結果を、いつ出せるのか見通しは立っておらず、ワクチン接種の積極的な呼びかけ を3年以上中止する異例の事態が今も続いています。

 

 典型的な国策擁護記事。提訴のニュースだけだと国と製薬会社が悪役になってしまうので、ワクチン推進側・擁護側の発言を多く載せ、中途半端な「解説」を加えて、「中立」をよそおっている。でもバランスを推進側に傾けているため、読者は「副作用は心理的要因」という誤ったイメージをもつことでしょう。未来を奪われながら、裁判を闘おうとしている、若い少女たちに対する同情も共感もないのは、さすがNHKというべきか。2016.7.27

 

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HPVワクチン被害者、今日提訴

 本日、東京、名古屋、大阪、福岡の四都市で、HPVワクチンの被害者64名が一斉に提訴にふみきります。これについては、「ワクチン反対の会 神奈川」に以下のお知らせが入ったので、そのまま貼り付けておきます。

 

皆様
全国子宮頸がんカウチン被害者連絡会も、設立以来3年半、被害の実態を認めて戴き、治療・補償など現状回復を切に願い被害者・支援者と共に日夜邁進して参りました。
しかし、なかなか進まない治療の研究に加え、心さえ前向きにいれば症状は無くなる、とばかりの風潮。
加えて製薬会社は被害を認めず、謝罪はおろか、次々に新しい子宮頸癌ワクチンを承認申請しています。
そんな中、一部の(と云っても一陣で64人の集団提訴は戦後最大規模です)被害者が提訴に踏み切ることとなりました。
どうぞ今後とも、変わらぬご支援のほど何卒宜しくお願い申し上げます。
以下は、明日のご報告です。


東   京 13:30 提訴行動(東京地裁正門前)
          15:00 記者会見(航空会館702号室)
名古屋 14:00 提訴行動(名古屋地裁正門前)
       
終了後直ちに記者会見(愛知県弁護士会館5階ホール)
大阪    14:30 提訴行動(大阪地裁正面門前)
15時 記者会見(大阪地裁内司法記者クラブ)
九州    15:00 提訴行動(福岡地裁)
          15:30 記者会見(大手門パインビル2階会議室)
********************************
日野市議会議員
全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長
池田利恵 
toshi2133@samba.ocn.ne.jp

 

 表面化した被害はごく一部であり、当時のHPVワクチン対象者はすべて保護・保障が必要になるかもしれません。これは国家による大規模薬害であることを、国民全体が知っておく必要があると思います。2016.7.27

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抗認知症薬で始まる無限地獄

 サイパンで早めの夏休みを過ごしてきました。・・・この間も世間ではいろいろあったようですが、今日は気になっていたアリセプト、認知症のクスリの怖い話 (07/12) の続き。

 有効性が疑わしいのに、なぜ「少量」ならいいのか?というごく初歩的な疑念をもったのです。また、「一般社団法人 抗認知症薬の適量処方を実現する会」自体が、決して薬剤使用の中止を訴えているわけではないこと、妙な国会議員がこの会の設立に関与していることも気になりました。さらに、前記事の新聞報道にあったとおり、厚労省は今年6月、すでに少量投与を認めていました。

 

厚労省、認知症薬の少量投与容認6月1日付で周知

 高齢者医療に取り組む医師らが抗認知症薬の少量処方を認めるよう求めている問題で、厚生労働省は31日までに、添付文書で定めた規定量未満での少量投与を容認し、周知することを決めた。 認知症の進行を遅らせる「アリセプト」(一般名ドネペジル)などの抗認知症薬には、少量から始めて有効量まで増量する使用規定がある。規定通りに投与する と、患者によっては興奮や歩行障害、飲み込み障害などの副作用が出て介護が困難になると医師らのグループが指摘していた。厚労省は6月1日付で各都道府県の国保連の中央会などに、規定量未満の投与も症例に応じて薬剤費を支払うよう求める事務連絡を出す。(共同通信)

 この「事務連絡」は「・・・適量処方を実現する会」のサイト↓で読めます。

 民進党衆議院議員 大畠章宏先生及び、当法人理事 白土綾佳の働きかけにより、厚労省より抗認知症薬の処方に関して医師の裁量を重視するよう「事務連絡」を出して頂くことになりました。

 

 会の設立から一年足らずでこういう「結果」を引き出せたということは、この団体の「政治力」の強さをものがたっています(反原発派も少しはここに学ばんかい)。でも、厚労省が少量投与を認めたことで、別の問題が出てきます。つまり、少量投与が保険の対象となったことで、本来、薬効が疑わしい「抗認知症薬」の有効性(しかも少量投与で)を認めることになってしまったわけです。

 そりゃあ、副作用が出るほどの量を投与していれば、減量すれば症状はおさまるでしょうが、それは決して薬剤が「認知症に効いた」ということではありません。。「会」の主張にはそのあたりの説明がまったくない。で、「認知症と抗認知症薬」の関係には、「VPD(ワクチンで防げる病気)とワクチン」と同じような力関係があることがうかがえます。たとえば、「…適量処方を実現する会」の代表理事であり、「コウノメソッド」で超有名な医師、河野和彦氏は、次のように述べています。

「認知症は病気です。年をとったら誰しも認知症になるわけではありません。老化現象は治せませんが、病気ならやがて治したり予防したりできる日が必ず来ます。そして認知症を治療する時代は、未来ではなくすでに始まっているのです・・・

名古屋フォレストクリニック 認知症専門外来 神経内科 漢方内科 www.forest-cl.jp/

 薬剤その他で脳の病変を治療できる、というわけですね。また、同じく「適量処方を実現する会」代表理事の長尾和宏医師(長尾クリニック 院長)も、認知症の疑いがあれば受診を勧めています。

認知症疑いの親を、上手に受診させるには?|Dr.和の町医者日記

 blog.drnagao.com/2015/09/post-4699.html 2015/09/02 - 

 私は認知症の親を受診させるのがとても得意な医者だ。これまで失敗したことが、一度もない・・・

 病理がはっきりした病気なら受診も投薬も必要かもしれません。でも「認知症」は、原因も病気の機序も不明でどんなクスリも効かない。それは医学会も認めているのに、それが「病気」として認定されてしまったのは、おそらくクスリの開発が関係しているのでしょう。ワクチン同様、そこには医薬ビジネスがからんでいるというわけ。なお、↑の記事に反発する読者のコメントが面白かったので、二本、転載しておきます。これを読むと、私の疑念が決して的外れではないことがわかるでしょう。

 

 …政治家をかしらに頂いて「抗認知症薬の適量処方を実現???」・・・まるで認知症らしき高齢者は抗認知症薬を服用するのが当たり前みたいですね。そして誰もが当てはまるチェックシートで高齢者を「うまく言いくるめて」医療機関へ受診させるのですか? 認知症早期発見のために??? 長尾先生は、いつから、国民の医療化を志すようになったのでしょうか? 認知症を「薬剤で治療できうる “脳の病気”である」という考え方は、うつ病や統合失調症の薬物治療と同じ過ちを犯すのではありませんか?・・・Posted by komachi at 2015年09月04日 04:07 |

 

  komachiさんのご意見に賛成です。認知症に本質的に有効な薬剤が存在しない現状、長尾先生が各方面で訴えているように抗認知症薬を飲むとかえって悪化するケースが圧倒的に多いという事実を踏まえれば、認知症疑いの方々を受診させる必要があるのか?薬を飲んでも副作用無限地獄が待っているだけではないのか?と。「認知症疑いの患者を受診させようキャンペーン」の裏側には製薬会社の利権が存在します。自治体に積極的にカネを出している会社もあります。神奈川県内の政令指定都市では特にその傾向が顕著のようです。本当に賢明な患者家族は無用なキャンペーンにのって受診などせず、サプリメントを購入している人も多いと聞きますね。サプリメントの利点は増量しても抗認知症薬や抗精神薬でみられる重篤な副作用がほとんどみられないことです。

Posted by ある実践医 at 2015年09月04日 02:09

 

 「副作用無間地獄」という言葉に、「健康」を手玉にとられた現代人の悲惨を感じます。なお、神奈川県が指摘されているのは、医薬業界の代理人ともいえる黒岩知事の暗躍のせいでしょう。これについてはおいおい調べますが、情報をお持ちの方、ぜひお知らせください(情報源は秘匿します)。2016.7.21

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