WONDERFUL WORLD

ジャーナリスト、山本節子の環境問題のブログです。テーマは農薬、化学物質、環境汚染。特に今、ワクチン、GMO、放射性廃棄物、再エネ問題と格闘中。連絡はコメント欄(非公開)か、hanghau*hotmail.comからどうぞ(*を@に変えてね)。
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4月22日横須賀ワクチン座談会

 不手際があり、前日になってのお知らせですが、明日(4月22日)、横須賀市で初めて、ワクチン問題の座談会を開きます。「子どもの健康を考える会」が部屋をとってくださいました。

ワクチン座談会 in 横須賀
とき : 2015年4月22日 10:00 (UTC+09)
ところ:横須賀市立総合福祉会館

 山本含め、「ワクチン反対の会 かながわ」から何人かメンバーが参加します。一方的な講義ではなく、参加者のレベルに合わせたやりとりを主体にしますので、どうぞふるってご参加ください(申し込み不要)。2015.4.21
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スペインのHPVワクチン被害者(続き)

 
スペインでHPVワクチン刑事訴訟 (04/07)のガーダシル被害者、Zuriñe Jiménez Guereñoに関する情報はたくさんありました。ただし、スペイン語のみ。ほんとに美少女で、かわいい写真もたくさんありますが、取り込めません。で以下はアドレスだけ。

 ○ズリーネのフェイスブック(名前の正しい発音不明、スペイン語がわかる人、教えて):
 https://es-es.facebook.com/campamentoamigo15m/posts/813700518711121
 ○ニュース番組から(2014年6月の提訴時の画像のようです。インタビューに答えているのは母親。本人の、歩行もおぼつかないような動画もあり)
http://www.dailymotion.com/video/x1zwjc3_el-caso-de-zurine-jimenez-guereno-denuncia-contra-la-farmaceutica-merck-y-su-vacuna-gardasil-por-dan_webcam
 ○これは、この問題を追っているラジオ局?のサイト。(ズリーネの病院での写真や、一家の写真が掲載されています)
http://programacontactoconlacreacion.blogspot.jp/2014/08/dos-juzgados-de-espana-admiten-las.html
 ○音声のみ。アルミニウムとか水銀の問題、「補償」などの言葉がキャッチできました。
http://www.dailymotion.com/video/x1zulju_el-caso-de-zurine-jimenez-guereno-entrevista-a-mamen-guereno-en-radio-rioja-ser-2014-06-19_webcam






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ワクチン強制は止めて!

  山本の情報源の一つ、非営利団体の「全米ワクチン情報センター、NVIC」がスポンサーとなって、ワクチンの危険性とインフォームドコンセントの権利を教えるキャンペーンを行っています。全米各都市で「ワクチン強制は止めて」という広告や動画を流し、問題に気づいてもらおうというもので、今年は3回目。下はニューヨークタイムズスクエアのジャンボトロン(巨大スクリーン)に映しだされた動画のショット。動画はここから⇒http://www.nvic.org/NVIC-Vaccine-News/April-2015/nvic-no-forced-vaccination-in-times-square.aspx(見れるはずですが、今はエラー表示しか出ない。他のワクチン関連の動画もなぜかみな映らないので、後で試してみて下さい・・・)



 医薬産業界はしきりに、VPD「ワクチンで防げる病気(Vaccine Preventable Disease)」をPRしていますけどね、私たち市民は、身を守るために、それよりはるかに深刻なVID「ワクチンがもたらす病気(Vaccine-Induced Disease,山本の造語です)」を知っておきましょう。 下は上記サイトの「ワクチンのリスクを知ろう」から。

    VIDーワクチンがもたらす症状
 最初の疱瘡ワクチンがそうであったように、政府や医薬業界が勧めているワクチンは、すべて脳症のような複合症を起こすリスクがあり、それは慢性脳症や免疫システム障害、ひいては死につながるのです。9 10 11 12 1 14 15 16 17 18 
 
   
  • 脳炎/急性脳症(脳障害)
  • 慢性中枢神経障害
  • アナフィラキシー
  • 熱性けいれん
  • ギリアン・バレー・シンドローム (GBS)
  • 腕神経叢炎
  • 急性/慢性関節炎
  • 血小板減少症
  • 天然痘、ポリオ、はしか、水痘帯状疱疹のワクチン株感染(ワクチンによるウイルス感染)
  • 死 (天然痘、ポリオ、はしかワクチン)
  • ショック及び「異常なショック様状態」
  • 長引く泣き、泣き止まない
  • 卒倒、気絶
  • 肩峰下滑液包炎
 発熱・腫れなど副作用が軽くても、赤ちゃんの体内にはこういう病気を起こすタネを植え付けることになるのだ、ということを知っておきましょう。怖いぞ、ワクチン。2015.4.15
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スペインでHPVワクチン刑事訴訟

  日本のHPVワクチン被害者の運動は、メルク社、グラクソスミスクライン社(GSK社)などメーカー提訴の動きは考えていないようですが、海外では訴訟がたくさん起きています。それも、賠償を求めた民事訴訟ではなく、刑事罰を求めた刑事訴訟が。
 その隊列に、スペインのHPVワクチン被害者が加わりました。被告はメルク(米)とサノフイ・パスツール研究所、そしてスペインの国立健康部局(厚労省相当?)、および、ラ・リオハ州(ワクチンを勧めた地方自治体でしょう)。つまり、メーカーと行政組織を相手にしたわけで、接種した医師は省かれているもよう。定訳が不明なので、一応原文をつけておきます。
Attorney Don Manuel Saez Ochoa filed a criminal complaint against Merck-Sanofi Pasteur Laboratories, Spanish National Health authorities, and the regional health authorities of the La Rioja province on behalf of Zuriñe Jimenez Guereño and her mother Doña Maria del Carmen Jimenez Guereño for injuries and disabilities suffered by Zuriñe after the administration of Gardasil. (Story by Norma Erickson, republished from SaneVac.org)

 私もこの件をちょっと検索しましたが、すぐに、HPVワクチンメーカーがまともな治験も行わず、データを隠蔽・操作し、カネを使って関係者を黙らせ、しかも副作用の発生を予期していたなどの情報を入手できました。モンサントにまさる悪質さ、そこが医薬品を製造しているという恐ろしさ…
今回、訴状はまだ見ていませんが、ニュースには訴えの内容がこう、紹介されています:
「メルク社らはプラセボを使った治験を行わず、そのため、得られたデータを操作して、ガーダシルを安全として売り込んだ。国と地方の健康当局は、ガーダシル接種後、若い女性が異変を訴えたにもかかわらず、それを無視し、当然行うべき治験データの正確性を調査することもしなかった。それどころか、当局もガーダシルが有害事象をもたらすことを適正に把握しながら、リスクがあることを一切告げず、このワクチンを接種したのであり、これは、スペインの女性たちの健康と福祉を完全に無視した行為である・・・」


 HPVワクチン導入後に起きたのは、どうも日本とまったく同じだったようで、異変を訴えた女性たちは、医師から反対に馬鹿にされ、完全に孤立無援の状況に陥ったようです。そして、ひどいことに、「安全性が確認されるまで接種中止を」と求める声が多くあがったにもかかわらず、健康当局は接種を強行していること(日本の厚労省、海外と比べれば多少は良心的だった…)。そして、「被告らは(ガーダシルの危険性を)知っていながら知らないと述べているのは、悪意に満ちた欺瞞であり、あきらかに刑法✖✖条に違反する。接種は機能、感覚障害、不妊症、インポテンツ、先天異常、精神障害などをもたらしており、被告は半年以上12年までの刑に処し処罰されなければならない」と求めています(訳はアバウトなので必ず原文を見てね)。

 なんと胸がすく記事か。
 実は私もちょっと調べましたが、メーカーによる治験のいい加減さ、被害発生を充分予見していたこと、あげくはメルク社の開発担当者自身が告発しているなど、恐怖の事実がゾロゾロでてきました。もちろんFDAもCDC(日本の厚労省も)もすべてを知って許可している。つまり、HPVワクチンは初めから「悪意のショット」だったのです。だから、こういう悪徳企業追及の声が出るのはあたりまえ。 
 日本では「HPVワクチンの完全中止」さえ求めていません(定期接種から外せ、という穏やかな主張だけです)。これは、被害者とその家族にとっては、補償を得るのが最優先だからという政治的判断から出ているのかもしれませんが、実は、そのためにはメーカーと行政に非を認めさせなければなりません。 単なる過誤であろうが、意図的であろうが、そこを認めさせない限り、「安全」としているワクチンの副作用に補償を出すことはありえないからです。

 日本の薬害被害者の運動はだいたい湿りがちで推移してきましたが、HPV ワクチンは、今、これまでの2価、4価ワクチンから一歩進んで、8価ワクチンの販売が秒読み状態なので、今こそ被害者は当事者として「戦って」ほしいと思います。2015.4.7

Gardasil vaccine: Spain joins growing list of countries to file criminal complaints against manufacturer:http://www.naturalnews.com/049256_Gardasil_HPV_vaccine_Spain.html
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HPVワクチン被害に対する一斉行動が行われました

  私は行けませんでしたが、3月31日にHPVワクチン被害に対して、被害者連絡会、薬害対策弁護士連絡会、薬害オンブズパースン会議の主催による一斉行動がありました。メディアはそれを、ごく短く伝えています。

子宮頸がんワクチン:被害者連絡会が救済の要求書を提出
2015
03312015  http://mainichi.jp/select/news/20150401k0000m040062000c.html
 ◇厚生労働省や製薬会社に 子宮頸がんワクチン接種後に痛みを訴える女性が相次いでいる問題で、被害者や家族でつくる全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会(松藤美香代表)は31日、厚生労働省や製薬会社に対し、原因を究明するための第三者機関の設置や治療支援の充実、医療費の無償化などを求める要求書を提出した。同ワクチンは20134月に定期接種となり、2カ月後に接種勧奨を中止。厚労省は副作用報告のあった接種者全員を対象に、症状のその後の状況を確認するため追跡調査している。被害 者連絡会は追跡調査を全接種者に広げ、接種者と接種していない人での症状の発生状況を比較するための疫学調査を要求。同ワクチンを定期接種から外し、記憶障害などの症状にも対応した治療体制の整備や、回復のための賠償を求めた。【毎日新聞 桐野耕一】


   関係者や家族の涙や怒りがまったく伝わらない記事です。一方、被害者連絡会・神奈川支部のサイト http://kanasibu4976.heteml.jp/?p=406には、この日の行動にこめられた思いが詰め込まれていて、説得力があります。 副作用被害を認めず(=認めると責任を取らざるを得ない)ひたすら逃げ隠れしている政府・企業にあてた要求書もここから見ることができます。
 「薬害」の歴史を知ると、日本の厚労省は犯罪組織よりずっとたちが悪く、国民全体が一丸とならないと「薬害を起こす構造」を改めるのは難しい。孤立している被害者の家族を支援し、共に戦わなきゃ、と思います。2015.4.5
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日本小児科学会のたまげた「同時接種のススメ」

 「子どもたちの命を救う」、そういうイメージがある小児科の医師たち。実は、彼らは誰よりも熱心な同時接種の推進論者です。http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/saisin_1101182.pdf

     日本小児科学会の予防接種の同時接種に対する考え方

                                                       日本小児科学会
  日本国内においては、2種類以上の予防接種を同時に同一の接種対象者に対して行う同時接種は、医師が特に必要と認めた場合に行うことができるとされている( ↓◆法0貶で、諸外国においては、同時接種は一般的に行われている医療行為である()。特に乳児期においては、三種混合ワクチン、インフルエンザ菌b型(ヒブ)ワクチン、結合型肺炎球菌ワクチンなどの重要なワクチン接種が複数回必要である。これらのワクチン接種がようやく可能となった現在、日本の子どもたちをこれらのワクチンで予防できる病気(VPD: Vaccine Preventable Diseases)から確実に守るためには、必要なワクチンを適切な時期に適切な回数接種することが重要である。そのためには、日本国内において、同時接種をより一般的な医療行為として行っていく必要がある。同時接種について現在分かっていることとして以下のことがあげられる(ぁ櫚Α法
  1)複数のワクチン(生ワクチンを含む)を同時に接種して、それぞれのワクチンに対する有効性について、お互いのワクチンによる干渉はない。
  2)複数のワクチン(生ワクチンを含む)を同時に接種して、それぞれのワクチンの有害事象、副反応の頻度が上がることはない。
  3)同時接種において接種できるワクチン(生ワクチンを含む)の本数に原則制限はない。
 また、その利点として、以下の事項があげられる。
  1)各ワクチンの接種率が向上する。
  2)子どもたちがワクチンで予防される疾患から早期に守られる。
  3)保護者の経済的、時間的負担が軽減する。
  4)医療者の時間的負担が軽減する。
   以上より、日本小児科学会は、ワクチンの同時接種は、日本の子どもたちをワクチンで予防できる病気から守るために必要な医療行為であると考える。
   尚、同時接種を行う際、以下の点について留意する必要がある。
   1)複数のワクチンを1つのシリンジに混ぜて接種しない。
   2)皮下接種部位の候補場所として、上腕外側ならびに大腿前外側があげられる。
   3)上腕ならびに大腿の同側の近い部位に接種する際、接種部位の局所反応が出た場合に重ならないように、少なくとも2.5cm以上あける。

 でもこの結論は、米やWHO(=製薬メーカー主導)の主張を日本人向けに書き直しただけで、何の安全性の根拠にもなりません。それは、下の参考文献の見出しからもわかります。


参考文献

(1)厚生労働省:定期(一類疾病)の予防接種実施要領.http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/teiki-yobou/07.html
(2)予防接種ガイドライン等検討委員会 予防接種実施者のための予防接種必携.発行 財団法人予防接種リサーチセンター平成22年度版P46
(3)Plotkin SA, Orenstein WA, Offit PA.Vaccines, 5th Edition, 2008 Saunders Elsevier, Philadelphia, PA
(4)The National Center for Immunization and Respiratory Diseases, Centers for Disease Control and Prevention. 11th Edition of Epidemiology and Prevention of Vaccine-Preventable Diseases 2009 (PinkBook). 2009 Public Health Foundation, Washington, DC
(5)King GE, Hadler SC. Simultaneous Administration of childhood vaccine; an important health public policy that is safe and efficacious. Pediatr Infect Dis J 1994;13: 394-407.
(6)Lewis M, Ramsey DS, Suomi SJ. Validating current immunization practice with young infants. Pediatrics 1992;90: 771-773.

 ´◆岼綮佞特に必要と認めるとき」は、良心が感じられないでもない規定ですが、それは現場の医師には伝わっておらず、医師の多くが、誰にでも同時接種を勧めているようです。は最強ワクチン擁護派の論文。その中でも有名なのがオフィット博士で、彼は「子どもにワクチンを1万本同時接種しても論理的に問題ない」と公言し、世界中から非難をあびた医師です。彼の翻訳本を読みましたが「科学」とは無縁のしょうもないプロパガンダ本でした。い魯錺チン最大の旗振り手・CDCのガイドブック。イ鉢Δ郎から20年も前のもので古すぎて話にならない。
 「ワクチンの数が多い国ほど幼児死亡率が上昇する」
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC3170075/(2011)という有名な論文がありますが、日本の医師の不勉強はどうしようもありません。次は5月に大阪他で勉強会をしますが、その時、この論文について説明します。2015.4.1
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プレベナー:2年間で117人死亡(アメリカ)

 日本のワクチン狂(教)の医師たちが、どんな理由で同時接種を勧めているかご存知でしょうか? たとえば、横浜市の医療法人社団「渡辺クリニック」は、ヒブワクチンと7価肺炎球菌ワクチンについて、次↓のような理由をあげています。同時接種を断りたければ、こういう主張を軽く論破する必要があります。そのために山本が赤字で注を入れました。(Q&A略。出典は⇒ http://watanabeclinic.or.jp/syouniyou_haienkyuukin_vaccine.html

 小児用肺炎球菌ワクチン・ヒブワクチンの接種について
   
〜同時接種についての考え方〜

 ヒブワクチン(Hib)と小児用肺炎球菌ワクチン(PCV7)は4月1日より再開となりました。厚労省はこれらのワクチン接種と今回の一連の死亡事例とは直接の因果関係はないという結論を出しました。ですが、まだ不安をお持ちの方も多いと思いますので、以下私の考え方を述べます。

 (ヒブワクチンはワクチン緊急接種事業で接種が始まった2010年以後、ごく短期間に、7人の赤ちゃんが死亡し、一時中断されました。実にその6例までが接種後三日以内の死亡でしたが、厚労省は「ワクチンとの因果関係は認められない」と、2011年4月に再開したのです…。
(1) Hibは1990年代前半から20年以上、PCV7は2000年から10年以上、世界中で広く接種が行われています。Hibは約2億人以上、PCV7も数千万人に接種されています。ですから、基本的に両方とも安全なワクチンと位置付けられています
 (数多く接種されているから安全、とはなんと科学的根拠のない理由でしょう。これが、ワクチン接種直後に死亡しても関係性を全否定する姿勢に共通しています)
(2)米国ではPCV7導入後2年間で3150万人への接種が行われ、117人が接種後に死亡しましたが、ワクチン接種が原因と確定したケースは無く、その後も接種が継続されています。他の国にも同様の調査があり、結論は同じで、接種は継続されています。
 (このデータは厚労省報告http://www1.mhlw.go.jp/kinkyu/iyaku_j/iyaku_j/anzenseijyouhou/280-1.pdfのようですが、2年間で100人以上死亡しても平然と接種し続ける医薬業界の恐ろしさ。しかも、米CDCとFDAは、プレべナーによる痙攣発作が非接種者の4倍というデータを把握しながら、これを過小評価して認可したと暴露されていますが⇒http://www.vaccinetruth.org/prevnar%27s_risk.htm、そんな情報は日本には伝わりません。
(3)一方、これらの細菌によって起こる病気としては、たとえば細菌性髄膜炎では、日本で年間ヒブによって約600人余り、肺炎球菌では200人余りが発症しています。その内50%は0歳で、80%は2歳未満で発症しています。また全体の1割程度のお子さんが命を落と し、2〜3割のお子さんが重い後遺症で苦しんでいます。ただ、発症数や死亡数などはもっと多いという報告もあります。(データ未掲載。そして、ワクチンを打たないと病気になるぞ〜死ぬぞ〜、という脅し。見苦しい)
(4)この二つのワクチンで、それらの病気がほぼ完全に防げることが証明されています。
 (導入まもないワクチンで「病気が完全に防げた」なんてどうやって証明できるの? 「証明」が事実なら、普通、それを裏付ける論文のアドレスくらいつけるものですが)
(5)同時接種について述べます。HibとPCV7の同時接種は10年以上世界中で実施されています。さらに、他のワクチンとの同時接種も普通に行われています。というよりも、実は、同時接種を広く行っていない国は世界中でほとんど日本だけというのが実情です。
 (これが本音。世界中で日本だけがやっていないから、早くやれ、というだけの話。「ワクチンギャップを埋めろ」というのも同じ文脈から出ています。つまりはワクチン・ビジネス。)
(6)
日本においていわゆる同時接種(混合接種とも考えられる)は、三種混合ワクチン(DPT)とMRワクチンしかあ りません。DPTは、百日咳、ジフテリア、破傷風の三つのワクチンですが、それぞれ単独のワクチンがないため、混合ワクチンとして以前から接種されていま す。MRワクチンも、麻疹、風疹の二つのワクチンの混合ワクチンとして接種されています。これらDTPやMRワクチンについては抵抗なく接種さ れていると思います。ですから、HIBとPCV7の同時接種についても、同時接種というだけで恐れる必要はなく、HIBとPCV7の混合ワクチンが日本にないために、同時接種となっているとお考えになっていただければよいと思います。
 (混合ワクチンは同時接種と同じで安心、と言いたいようですが、DTPワクチンでもMRワクチンでも脳症や死亡事故が発生しています。もっとも国は公的には因果関係を認定しておらず、被害家族の多くは泣き寝入り・・・なので悲劇は続く)
(7)世界的にみると、同時接種はアメリカで1970年代から行われるようになり、1985年には推奨勧告が出ていま す。1995年にはWHOから「現在、予防接種拡大計画で使用されている全てのワクチンは同時接種しても安全かつ効果がある」として積極的に推奨され、ア メリカではさらに2002年の勧告で「個人が受けるべき全てのワクチンが同時接種されることは極めて重要」とされました。現在、世界中で広く同時接種が 実施されています。また、外国では大腿部の筋肉注射が主ですが、日本では上腕の皮下注射です。ですから、外国は接種回数が少なく、かつ、痛みが少なく、接種後の 腫れも少ない接種方法ですが、日本は接種回数が多く、また、痛みや腫れも多い接種方法ですし、無料で接種できるワクチンが少ないという違いがあります。
 (WHOは人口削減機関だし、筋肉注射は、痛みと組織破壊の危険を伴います。しかも、昭和53年、日本小児学会は、筋肉注射による筋拘縮症の頻発を調査した結果、みだりに打つべきではないとの提言を出しています。http://ci.nii.ac.jp/naid/110001346305 医学界はどうも筋肉注射を復活させたいようです)
(8)生後2〜6か月頃のワクチン接種では、例えばアメリカでは8種類の同時接種(Hib、PCV、三種混合、ポリ オ、B型肝炎、ロタウイルス)が、台湾では(米国の8種類に加えて無夾膜型インフルエンザ桿菌の計9種類の同時接種が実施されています。日本でも現在、 やっと四種混合ワクチン(三種混合と不活化ポリオワクチン)の臨床試験がおこなわれています。
 (そのアメリカで、同時接種によってどういうことになっているかについてはまたリポートしますが、くれぐれもだまされないように)2013.3.30 タイトルを変えました。3.31

「同時接種」に関する本ブログの関連記事:
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日本でも同時接種後の死亡がこんなにあった

  気づこう、ワクチン・焼却炉の害に を転載した「ワクチン反対の会 神奈川」FBに、宮城県の佐藤荘太郎医師からコメントが入っていました。

 
小児肺炎球菌、Hibワクチンなどのワクチンによると考えられる乳幼児死亡の表を作っております。3月12日の予防接種副反応検討部会の資料17を加えました。この子どもたちはワクチンを射たなかったら死亡しなかったと思います。http://satouclk.jp/%E4%B9%B3%E5%85%90%E7%AA%81%E7%84%B6%E6%AD%BB150320.pdf

 
私も副反応検討会の資料を見てデータをまとめなきゃと思っていましたが、医学のプロがまとめてくれたのに深く感謝。佐藤先生、ありがとう。
 で、その表を見て、背筋が凍る思いがしました。
 ワクチン接種後死亡した乳児はすでに約60人にもなっています。そのほとんどが
小児用肺炎球菌ワクチンとHibワクチンを中心に同時接種を受けた後の死亡です(単独接種後の死亡事例もあり、それは別の表になっています)。死亡時の月齢はだいたい6ヶ月〜1歳、その多くが「突然死」とされていますが、厚生省はこれを「ワクチンのせいではない」という言い訳に使っているのだからひどい。佐藤医師も同じ意見です。

 一般に「突然死」とは「医療と関係なく死亡したもの」をいう。「突然死」とは、ワクチン副反応検討部会の資料にある記述であり、死亡時の状況を表しているものと考えられる。同部会では、「突然死」だから、ワクチン接種と「関係ない」という判断である。

 厚労省と製薬企業、医師がいくら「関係ない」と言っても、この表の赤ちゃんの9割近くが接種後十日以内に亡くなっているのです。中には、接種直後とか30分後、5時間後という短い時間で死亡に至っている例もあるから、ワクチンとの因果関係はとても否定できません。それなのに、「ワクチンとは無関係」「ワクチンは安全」とうそぶく日本の医薬業界は、原発推進派とまったく同じ。また、米のCDCでさえVAERSへ報告するのは1〜10%*といっているくらいだから、日本でも実数は10倍〜100倍にのぼっているかもしれません。
*http://articles.mercola.com/sites/articles/archive/2001/08/18/vaccine-myths.aspx

 前も書きましたが、小児用ワクチンはハズレのないロシアン・ルーレット。赤ちゃんの体に、あえて病原ウイルスや水銀・アルミなど神経毒、界面活性剤などの化学物質などの異物を注射するというのは、虐待であり、殺人未遂に近い。弱い子はすぐに命を失い、多少抵抗力がある子も、数日、数ヶ月耐えた後、ワクチン症候群を起こして死に至り、幸い生き延びた子供たちも、アレルギーや将来のガンなど隠れた病気の因子を抱え、これから先、病気とつきあって生きていかなかればなりません。「命を危うくするワクチン」を、私たちは根底から考え直す必要があります。2015.3.22
 
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気づこう、ワクチン・焼却炉の害に

  本ブログ主・山本は今、廃棄物とワクチンを主なテーマにしています。他にも原発・放射能、「自然」エネ、大量監視、第三次大戦、などいろいろあるけど、この二つは、フクイチ後四年を迎える社会で、放射能と並んで環境・健康を脅かす重大な公害事業だからです。しかも、市民は完全にだまくらかされているのでね・・・でも、この悪しき公共事業は、市民が目覚めさえすれば、簡単に止められるんですよ。
 ★「焼却炉」に関しては、地元合意なし、適正な手続きなしでは進めることはできません。たとえ、地元合意を求める法令がなくても、焼却炉の予定地近隣の住民にとっては、憲法が保障する「健康に生存する権利」を脅かす公害事業であり、拒否する権利はあるんだから。焼却炉の問題をかかえている地域は、とりあえず二つのことをやるといい。まず、法令を含めた勉強をすること、そして低レベルの議員を排除することです(その地域の議員がアホだと、自治体と企業とともに「焼却炉は不可欠」なんてウソをばらまいて建設をプッシュするので)。

 ★ワクチンはもっと簡単。パパママには「説明を求める権利」と「拒否する権利」があることを知っておきましょう。ここで排除すべきなのは、議員ではなく低レベル医師。見分け方は非常に簡単で、「ワクチンは必要、なんの副作用もない」の発言でわかります。・・・こんなことを書くのは、「ワクチン反対の会 神奈川」に、ときどき胸が痛むコメントが寄せられるからです。以下はその紹介。みんな、コメントありがとね。

 「
息子は、3ヶ月の頃に4本同時摂取し、次の日高熱。その後も、もう一回4本同時摂取して高熱。医者からは『風邪の引き始め』と…それから信じられなくなりました。今は2歳になりましたが、今後は打たせたくありません!」
 ⇒パパやママは、かけがえのない我が子の異変に胸がかきむしられるような思いでいても、医師にとっては単なるビジネス。「風邪のひきはじめ」などと言い放つ医師が、きちんと副作用の説明などできるはずがありません。実は、医師はクスリのことなどほとんど知らない。どんな人も、盲目的に「医師」を信じるのはやめないとね。


「生まれてから子どもに、長男にも次男にもたくさんのワクチンを受けさせてしまいました。三種混合とヒブワクチンの同時接種までしたことがあります。そうして 次男は3歳にして受けた日本脳炎の予防接種ワクチンの副作用(本作用?)があまりにも酷くて、亡くなるのではないかと思うほどの4ヶ月を過ごしました。我 が家も他人事ではないです。シェアさせていただきます」
 ⇒なんと深刻な事態だったことでしょう。幸い、子どもたちは激しい副作用に打ち勝ったようですが、当時のママの恐怖は想像するだけでつらいものがあります。でも、こどもたちが苦難をのりこえられたのは、あるいは、ママが「ワクチンの害」に気づいたからかもしれません。原因に気づくことは、病気の克服に大きな助けとなります。情報・知識は武器なのです。

 「ウチも医師に、自閉症だね。と言われた」
 ⇒これが最もショッキングなコメントでした。
海外なら、ワクチンの害(ワクチン症候群)は広く認められており(もちろん、認めない医師の方が多いけど)、医師によっては症状を軽減させる処方(たとえばビタミンCなど)を処方してくれます。でも、日本では「ワクチンは必要」というセンセイばかり。被害も認めないから、当然、対症療法など知りません。

 ・・・というわけです。焼却炉もワクチンも、「確かな」情報をわかちあうネットワークが必要です。勉強と情報交換をね。2015.3.9
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ワクチン強制禁止法できるか? 米の反ワクチンのもりあがり

 アメリカでは、「ディズニーランドはしか」をきっかけに国民全体にワクチンを強制しようとの動きが高まったことを受けて、危機感をもった人々がオバマに対して直接圧力をかけ始めています。具体的にはホワイトハウスの「We the People」という、直請求的な「市民の声を届ける」システムを利用したのですが、一定数以上の署名が集まれば、政権は何らかの対応を迫られるというもの。https://petitions.whitehouse.gov/

やり方は簡単。
Step 1 公開署名の中身をみて、賛成なら署名すればいいだけ・・・Find a petition
Step 2 目当ての署名がなければ、自分で新しい署名を呼びかけます…Start a Petition
Step 3 署名数が規定の数をクリアできれば、政府がこれを審査し、何らかの反応を示します
                              View all responses
 そこでワクチン反対派が出したのが、以下の署名です。念のため原文を下につけました。

「ワクチンの種類を問わず、力や要求でワクチン強制を定めた、いかなる法律も禁じる」ことを求め、私はここに署名します。
 どんな人間も、その意思、そして個人的、宗教的な信念に逆らってワクチンを強制されるべきではありません。私は、いかなるワクチンも強制接種にするということに反対して署名します。これは、子供が公立の小学校や、公的活動、デイケアセンターなどに参加するためのワクチンの強制を含みます。また、大人に職場ー公私に関わらずーでワクチンを強制することも含みます。


we petition the obama administration to:
PROHIBIT ANY LAWS MANDATING THE FORCE AND REQUIREMENT OF VACCINATIONS OF ANY KIND.

Published Date: Feb 04, 2015
https://petitions.whitehouse.gov/petition/prohibit-any-laws-mandating-force-and-requirement-vaccinations-any-kind/HW1B3YKz

 「自然医療」を重視する医師らによる呼びかけです(サイトはここ↓。内容も面白いけど説明略:http://org.salsalabs.com/o/568/p/dia/action/public/?action_KEY=11690)。
 この件では一ヶ月で十万の署名を獲得しないと相手にされませんが、タイムリミットまであと三日になっても10万人に届いていなかったのです。でも、そこで助っ人として現れたのが、多くの読者をもつ(山本もその一人)Naturalnewsなど独立系メディアでした。彼らの呼びかけで、10万人署名はあっさりクリアされ、期限までに127,000をゲット!

 これは非常に素晴らしい行動でした。というのは、同じ制度を使って「ワクチン強制の連邦法制定を」という署名が複数出ていたのです(もちろん業界の指し回し!)。このまま連邦法ができてしまうと、独自運用している州法がそれに従わなければなりません。幸い、賛成・反対がそろったので、政府としても「反対」意見を無視するわけにはゆかなくなったのです。

 同じことは日本でも言えます。厚労省がワクチンの基本方針を決め、それに付随する手続きなどを決めていますが(これが連邦法にあたる)、ワクチン接種事業そのものは「自治事務」とされているので(いわば州法)、各市町村は本来、予防接種行政を独自で運用することができるのです(ただし、公務員が低レベルだと国・医療機関の奴隷に成り下がる。例:大和市)。
 私たちは、ワクチン接種を決める権限は親にあり、関係者はその親に、正しい知識(副作用・危険性の可能性を含む)をきちんと伝える義務があることを忘れないでおきましょう。これがルール。「6種のワクチンも同時接種できるよ〜、なあに、副作用なんてほとんどないよ」、こんな発言をする医師はルール違反しているわけ・・・大丈夫だといって売りつけた商品がまがいものだったら、普通は詐欺で逮捕・起訴されるんだよ。なぜ医薬産業だけ特別なの?
2015.3.4
【参考サイト】
https://petitions.whitehouse.gov/petition/prohibit-any-laws-mandating-force-and-requirement-vaccinations-any-kind/HW1B3YKz
http://www.naturalnews.com/048803_petition_White_House_mandatory_vaccinations.html
https://www.intellihub.com/whitehouse-gov-caught-freezing-vaccine-choice-petition-to-prevent-signatures-from-reaching-100000-threshold/

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