WONDERFUL WORLD

ジャーナリスト、山本節子の環境問題のブログです。テーマは農薬、化学物質、環境汚染。特に今、ワクチン、GMO、放射性廃棄物、再エネ問題と格闘中。連絡はコメント欄(非公開)か、hanghau*hotmail.comからどうぞ(*を@に変えてね)。
<< August 2018 | 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 >>

HPVワクチン義務接種化の動き強まる(米・フロリダ州)

 アメリカ・フロリダ州ではHPVワクチンの義務接種化を求める法案が提出されていることをご存知でしょうか。「ワクチン大国」として知られるアメリカでさえ、HPVワクチンは任意接種。何万人もの被害者が出ているにもかかわらず、この時点で「義務化」を求めるのは、地に落ちた「ガーダシル」の再生を狙うメルク社の陰謀。これが通ってしまうと、他州でも同じような作戦が展開されるはず。この動きに抵抗して、NVIC(NGO,全米ワクチンインフォメーションセンター)は、以下のように呼びかけています。アメリカに知人・友人・家族がいる方、ぜひ知らせてあげてください。

 

フロリダの子どもにHPVワクチンを強制接種するSB1558とHB1343に反対してください

  フロリダ州の学童すべてに(男の子も女の子も)HPVワクチンを強制接種する法案、SB 1558 HB 1343が提出され、すでに関係機関において審議が始まっています。2018年1月27日現在、これら法案に関するヒアリングの日程はまだ発表されていませんが、おそらく議会審議は短く、行動もすばやいと考えられるので、みなさんも至急行動して下さい。

やるべき行動:

  1. SB1558の提案したSenator Jose Javier Rodriguez氏にコンタクトし、同法案の撤回を求める。自分の子にこのワクチンを強制することになるのを考えないのか伝える。フロリダ州は「良心的接種拒否(conscientious exemption.)」を認めていません。
  2. 同様に、HB1343の提案者Representative Amy Mercado 氏にコンタクトし、同法案の撤回を求める。自分の子どもにこのワクチンを強制することになるのを考えていないのか伝える。
  3. フロリダ州議会議員と地元の選出議員に電話、メールし、これらの法案に反対し、決して共同提案者とならないように求める。地元の議員の名前やコンタクト先がわからなければNVICのサイトをご覧ください(後略)。
  4. 時間が許せばこれらの法案が審議される委員会へご参加を。委員たちはみなさんの「Noに投票するよう」求めていることを聞く必要があります。委員を教育しましょう(委員会名省略)。
  5. NVICのアドボカシー・ポータル・サイトhttps://nvicadvocacy.org/members/Home.aspxから最新情報を得てください。
  6. この情報を家族や友人に広げ、NVICへの登録と、この法案への懸念を伝えてください。

主張すべきポイント(簡訳なので注意)

  1. 両親には自分の子どものヘルスケアについて決定する権利があります。法案提案議員は、他人の子どもの親の権利を侵害すべきではありません。HPVワクチンはすでに打ちたい人は打てるシステムになっており、法律ですべての子どもに強制する必要はありません。
  2. 全米でHPVワクチン強制を決めたのはバージニア州だけです。バージニア州議会は2008年、女の子へのHPVワクチン強制接種の法案を通しましたが、誰でも接種を免除することができます。(中略)その他の州はすべて、HPVワクチン義務接種化に失敗しました(All other attempts to mandate the HPV vaccine have FAILED)。
  3. フロリダ州では、HPVワクチンを義務化しなければいけないような医学的緊急事態は起きていません。HPVは性的行為で感染するもので、学校という環境中で随時感染するようなものではありません。
  4. ワクチン接種による被害のリスクがあります。ワクチンは医薬品であり、障害や死のリスクがあることは、1986年、全米小児ワクチン健康被害法(National Childhood Vaccine Injury Act)を通過させた連邦議会も認めています。ワクチン副反応による被害に対して支払われた保障金は、1988年以来、38億ドル以上にも上っています。また2011年には、最高裁がすべてのワクチンは「安全でないことは避けがたい」と、本質的な危険性を認めました。
  5. HPVワクチンは、無視するにはあまりにも多くの障害を引き起こしています。
  6. MedAlertsによれば、2017年5月末までに:
  • ガーダシルによるVAERS(ワクチン有害事象報告制度)への副作用報告…57,520(死者271を含む)
  • サーバリックスによるVAERS報告・・・3.579(死者17を含む)
  • 重篤な副作用には…原因不明の失神、筋肉痛、無力、生活に支障をきたすほどの疲労、麻痺、脳の炎症、リューマチ性関節炎、 紅斑性狼瘡、血栓、多発性硬化症、視神経炎、自然流産、発作、心臓病、発作/けいれん その他多数
  • (VARES報告は義務付けではないので、報告されたのは実態のごく一部でしかない)

  7.HPVはアメリカではもっともありふれた性感染症の菌であり、性的活動によってHPVに感染しても、90%以上は二年以内に何の症状もなく自然に排除される。今のワクチン(ガーダシル9)がカバーするのは200種以上の菌のうち9種に過ぎない。

  8.アメリカでは子宮頸がん検診が導入された1960年以来、子宮頸がんは74%も減ったし、女性は引き続きーHPVワクチンを受けても受けていなくてもー検診を受けるよう薦められている。

  9.子宮頸がんのリスクは自分の行為によってもたらされる。喫煙する女性は喫煙しない女性に比べ、二倍も子宮頸がんになりやすい。長期にわたり否認ホルモン剤を使用していると子宮頸がんのリスクも増える。

  10.いくつかの国ではHPVワクチンをスケジュールからはずし、フランス、インド、日本、スペインではHPVワクチンメーカーに対して、刑事訴訟が起きている(詐欺、安全問題、誤情報などが争点)。

  11.四価ガーダシルの研究Death After Quadrivalent HPV Vaccination: Causal or Coincidental?”において、研究者は、HPVワクチンが急性自己免疫症候群をもたらす、本質的なリスクがあると結論付けている。

 

  詳しくはNational Vaccine Information Centerを。「良心的接種拒否」とは、思想信条に基づいて接種を拒否すること。それさえ認められていないフロリダ州はすでに医療テロの社会です。また、日本のHPV訴訟が刑事罰を求めているかどうかは知りません(民事訴訟だけだったのでは?)。それにしても、これほどのワクチン被害を否定し続けてきた日本の「自称ジャーナリスト」村中氏が、医薬産業界お手盛りの「ジョン・マドックス賞」をもらったのも、HPVワクチン再生と関係がありそうです。2018.2.12

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

マドックス賞のスポンサー、センス・アバウト・サイエンスって?

 ジョン・マドックス賞の三番目のスポンサー、「センス・アバウト・サイエンス(=SAS)」についても書いときます。

 この組織は、「証拠にもとづく科学を守るため」、無償でキャンペーン活動を展開していますが、その目的は現代医療擁護と、それに敵対する勢力をつぶすこと。さらに、「社会科学」にも手を伸ばしていて、今は「原発をもっと知ろう」キャンペーンも展開中。これは新規原発建設に向けた地ならしか?

http://senseaboutscience.org/wp-content/uploads/2017/06/making-sense-of-nuclear.pdf

 イギリスが本部のようですが、アメリカにも支部があり、同じような活動をしています。

 そして、その会計報告を見れば、これが現代医療制度の権益を守るための、一種の洗脳組織ということは明らか。たとえば、2016年4月5日までの会計年度で、センス・アバウト・サイエンスは576,265ポンドにも上る収入を得ています。

http://apps.charitycommission.gov.uk/Accounts/Ends70/0001146170_AC_20170405_E_C.pdf

日本円にして約8800万円。もちろん、普通のNGOがこんな巨額の資金を調達できるはずはありません。で、どこからそのお金が出ているかというと・・・「身内」からです。

おおまかな分類は↓のとおり。

トラスト・基金    £292,979

出版社        £95,752

研究所など      £91,766

個人         £90,931

その他          £2,668・・・

 医薬産業を含む産業界、学会、出版社(学術雑誌含む)、基金、メディアなどが、こぞってSASのキャンペーンに資金提供しています。たとえば出版社グループではブリティッシュ・メディカル・ジャーナルやElsevierが、そして研究機関では世界の有名大学や研究所が高額の資金を拠出し、一種の言論統制機関を作り上げている感じ。利益相反関係にあたる気がしますが…。

具体的な拠出者名は、この↓内訳を見てね。

http://senseaboutscience.org/wp-content/uploads/2016/10/SenseaboutSciencefundingYE2016.pdf

 SASのプロジェクトは、多くの大学や研究所に侵入していることがわかりますが、これは「若手研究者」をターゲットにしているからでしょう。なぜなら、現代医療は、将来にわたって医薬産業界の利益を代弁する人材を育てる必要があるからです。また、SASは、一見「まとも」に見える活動やシンポジウムを通して、社会的経験が浅い、あるいはあまり知識がない若年層や主婦、子どもへの浸透もはかっていますが、もちろん彼らは将来の顧客、早いうちから「現代医療への信頼」を植えつけておく必要があるのでしょう。

 そして、このSASが成し遂げた最大の成果は、長い伝統がある英国の「ホメオパシーつぶし」でした。

 2006年、国内の著名な医師や科学者らが連名で、国家医療サービスを実施している機関の長あてに、代替医療への補助金支出をやめ、伝統的治療(現代医療のこと)にその金を使うように求めたのです。「有効性が証明されていない(代替)医療に補助金を出していることを憂慮している。私たちは患者がもっともよい治療(現代医療のこと)を受けられるように望むものだが、この憂慮を共に保健医療省に示そうではないか」とかなんとか・・・・ま〜、相当な政治的圧力がかけられたらしく、ホメオパシーは国民保健サービスの対象から除外されました。それどころか、10年後の2017年には、医師はホメオパシーの薬剤の処方さえも禁止されています。http://www.independent.co.uk/news/health/nhs-homeopathy-ban-placebo-not-evidence-based-spending-health-government-latest-prescriptions-a7852566.html

 ホメオパシーの息の根をきっちり止める計画が進行中なわけ。これはそのほかの代替医療にも通じているのではないかという気がしますが、そうなると、病人は化学療法と手術、放射線治療しか選べません。いつのまにか医療ファシズムの世界が始まっていたんですね。・・・その準備をしているのがSASです。2018.1.29

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

HPVワクチンを打ったのに子宮頸がんになった…

 本ブログの読者から、「『コウノドリ』というドラマに出ていた高橋メアリージュンさん、2011年にHPVVを打っていたようですが、子宮頸がんになっていたそうです」との情報と関連アドレスをいただきました。どうもありがとう!

 

「DSクリニックで子宮頸ガンを予防するワクチンを打ってきました。計3回のうちの今日が3回目。かなりほっとしています。どの女性もなっておかしくない子宮頸ガン。その確率が今日でとりあえず20年くらい予防できるんですもの。
健康に越したことはない。自分の体であり、奇跡を生む体でもあり、誰かに愛されてる体でもある。
大切にしたいし、守れるうちに守っておきたい。子宮頸ガン予防のワクチンをお勧めします。」
 若くてきれいな女優さん、あの311当事のメディアによる大キャンペーンを見て接種を決めたのでしょう。しかし、その後の副反応続出によってHPVワクチンの信頼性はがた落ち、厚労省も積極勧奨を中止したため接種率が急落したのはよく知られるところ。
そこで医薬産業界は、テレビドラマ「コウノドリ」を全面支援して「子宮頸がんはワクチンで予防できる」というキャンペーンを張ったのですが、接種率は回復せず。それどころか、このドラマに出演した彼女がまさかの子宮頸がんになっていたとは・・・
高橋メアリージュン子宮頸がんを告白…
http://news.livedoor.com/article/detail/14169735/
 … 『2016年11月8日。願掛けも兼ねて、29歳の誕生日に検査結果を聞きに病院 へ向かいました。撮影では馴染み深い診察室。白衣の医師とふたり。ごくふつうの風景の中で、 医師は、「高橋さん、検査の結果、がんが見つかりました」まるでなんてこともないようにそう言いました』 
これまでも難病・潰瘍性大腸炎や顔面神経麻痺などを経験してきた彼女。そこに新たな「壁」が立ちはだかったのです。転移していれば「抗がん剤治療」もしくは「子宮摘出」を考えなければいけない。「抗がん剤は高いと聞く。子宮を残したい」その思いは感情を揺さぶりました。(中略)その後の検査で、彼女は子宮頸がんを克服したことを医師から告げられます。さまざまな経験を経て、想ったこと、それが同書。「人生一度きり。伝えたいことを伝えよう」
 「克服」後に出版した本で、子宮頸がんのことを伝えているようですが、あるいはPHVワクチンによって子宮頸がんになったのかもしれないと感じました。というのは、「HPV16と18に既に感染している場合、ワクチンを打つと前がん病変発症のリスクが悪くすると44.6%高まる」ことがわかっていたからです。これは2006年、ガーダシルの承認を求めて、メーカーのGSKがアメリカ食品医薬品局に提出した資料に記されていた文章です。https://www.boards.ie/b/thread/2055979496
 この記述を裏付けるように、その後2008〜2010にかけて、世界各地でHPVワクチン被害が深刻化し、各地でHPVワクチン反対の運動が起きるのですが、そういう情報がほとんど入らない日本では、テレビキャンペーンなどにころりと騙され、多くの少女たちがHPVを打ってしまった。そして、政府も、「危険性が明らかになった」後になってHPVを定期接種にするという大きな間違いを犯してしまった。その二ヶ月後、積極勧奨を停止したのは、むしろ厚労省の大勇断だったのです。
 そこで、医薬産業界は、今また「マドックス賞」という怪しい賞を怪しい「ジャーナリスト」に与えて、再度、HPVワクチンの接種率をあげようとはかっているのですが、普通の理解力があれば、みんなもうだまされないから。
 HPVワクチンは政治的意図をもった、人類を害するワクチンです。
 来月24日は三重県の桑名でこのテーマで話をしますので、近くの方、聞きにきて下さいね。詳細はいずれ。2018.1.24
 
ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

ジョン・マドックス賞、スポンサーは医薬産業界と直結

 前記事の続き。ジョン・マドックス賞のスポンサーのひとつ、コーン財団に関しては、財団創設者のラルフ・コーン氏自身が医学者であり、医薬産業界の発展のために尽くしたとしてイギリス王室から賞を得るなど、なかなか影響力が大きかったようですが。2016年には死去しています。もともとユダヤ人で、ユダヤ教に関する教育や情報拡散に勤めていた面も。

なお、コーン財団と医薬産業界のつながりについては、英政府の慈善委員会に関する会計資料http://apps.charitycommission.gov.uk/Accounts/Ends51/0001003951_AC_20161231_E_C.PDFに、次のようなデータがありました。

  2016年度末の固定資産投資の状況

             投資額(ポンド)投資割合(%)

アストラゼネカ(医薬)     236,243     24.66

グラクソスミスクライン(医薬) 145,266     15.16

ロイヤルダッチシェル(石油)  129,470     13.51

ファイザー(医薬)       145,933     15.24

ボーダフォングループ(携帯)   76,583     7.37

ベリゾン(電気通信)                 73,547              7.68

BTG(医薬)                           156,940            16.38

 なんと、投資額の7割以上が医薬産業界向け。「サーバリックス」の製造メーカーであるグラクソスミスクライン(GSK)も大事な投資先であり、その企業業績が落ち込むのはなんとしても避けたいところでしょう。つまり、コーン財団にとっても。HPVワクチンを擁護して、被害者を貶めている「記者」に賞を与えるのはそれなりの理由があったのです。

 もっとも、一般市民にとっては、これは「出来合いレース」に他ならないし、受賞する方にとっても不名誉(利益相反関係ーー賞や見返りを狙って企業のために働いたと非難される)なことだと思いますが。・・・ま〜、最初から開き直っているんだろうな。

20181.15

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

ジョン・マドックス賞の怪しい背景

 前記事で、私は、ジョン・マドックス賞は、「グローバリストのための、医薬産業界による、市民だましのための賞だ」と断言しましたが、以下はその理由です。

 まずWikiの説明ジョン・マドックス賞 – Wikipedia説明をあげておきましょう。 

ジョン・マドックスSir John Royden Maddox)は、王立協会フェローFRS)。科学雑誌『ネイチャー』の編集長を22年務め、同誌を一流専門誌に育てた。熱意とたゆまぬ努力をもって科学を守り、困難な議論に関わり、他の人々もそこに加わるようインスピレーションを与えた人物である。書き手であり編集者としての長い人生を通じて、人々の態度と考え方を変え、科学の理解と認知を高めるために戦い続けた。本賞は、マドックスが長年編集者を務めた科学誌『ネイチャーと、王立協会での交流のあったマドックスの友人、ラルフ・コーン博士(Ralph Kohnの設立した「コーン財団(Kohn Foundation)」、マドックスが2009年に他界するまで役員を務めた「センス・アバウト・サイエンス」の共催によるものである。

 上述のように、マドックス賞のスポンサーは、「ネイチャー」誌、コーン財団、「センス・アバウト・サイエンス」の三つの組織で、ここが、HPVワクチンの蘇りを画策しているわけです。うち二つの組織に密接にかかわっていたジョン・マドックス氏は、2009年に他界していますが、日本語Wikiがほめちぎっているのに対し、英文Wikiの記事を読むと、彼は決して寛容な人物ではなく、自分の考えと違う思想・理論は許さない人間だったことがわかります。

 たとえば1981年、彼はルパート・シェルドレイクの「生命の新科学」という本に激高し、「もし許されるなら、あの本は焚書にすべきだ。市民があんなナンセンスなものを読むのは危険だ」とまで言ってのけています。同著は人間と宇宙のつながりなどを述べ「形態共鳴」という考え方を打ち出しているそうですが(私にはとても魅力的に思えます)、マドックス氏は、これに中世の魔女狩りさながらの反応を示しているわけ。でも、「一般市民には読ませたくない」とは、大衆コントロールの意思に他ならないから、こっちの方がはるかに危険だと思うんですけどね。

 さて、その彼の後をついで、1995年にネーチャーの編集長となったのが、宇宙物理学者のフィリップ・キャンベル氏。彼は果たして前任者の「不公平で、非客観的な」性格を克服できたんだろうか、とPhilip Campbell (scientist) – Wikipediaで見てみましたが…

「(キャンベル氏は)全世界に散らばった90人の編集スタッフを率い…ネーチャーの編集方針を保ち、ふさわしい人間を新たな編集者に選びだす責任を負っている」20とかなんとか。これを見る限り、私たちのイメージとは違って、ネーチャーは「科学の世界の統制を図るための」きわめて政治的・現実的なシステムであることがわかります。おそらく、各国の産官学とも直接つながっているはず。で、先を読んでみると…ありました。

「(キャンベル氏は)科学とその影響」に関する問題に関して、UK政府筋、EC、アメリカ保健機構などとともに仕事をしてきた。2012年まではイギリスのがん研究センターのトラスティー(受託者、運営委員くらいの意味)だった」

 先進国政府と直結。しかも医者でもないのに「がん研究センターの受託者」なんぞになっている。さらに、

2008年まではロックフェラー大の客員教授」

英のイーストアングリア大学から、気候変動問題の捏造メール問題で独立調査委員会のメンバーに指名された」

 イーストアングリア大学といえば、ハッカーが学者のメールをハッキングして、「地球温暖化」を示すのに都合がいいデータだけを利用していたことが明るみに出たという「クライメート事件」で有名です。しかし、キャンベル氏は大学側を支持して調査委員を辞退した上、ネーチャー誌に「クライメート事件は終わった」と宣言したのです(2009年)。これを受けて、世界中のメディアと政府が、一斉に、「ごまかしはなかった」「人為的温暖化は事実だ」「批判するのは陰謀説だ」と書き立てた…要は「ネーチャー」が主導して幕引きをはかったのですね。

 もちろん、まともな学者はこれに黙っていません。何万人もの気象学者が「(人為的)気象変動説はでっちあげだ」と訴えたのは2016年のこと。でも、ほとんどのメディアはそのことを報道せず、今なお人々は「地球(人為的)温暖化」を信じているのです(なお、今は「温暖化」という言葉ではごまかしきれなくなって、「気候変動」という名称に変えています)。

 キャンベル氏は、さらに、「世界経済フォーラムの精神健康に関するグローバルアジェンダ委員会のメンバー」

 …おいおい。いずれにせよ、ネーチャーおよびその編集人はグローバリスト決定。

 とりあえず今日はここまで。続きは明日。2018.1.12

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

ジョン・マドックス賞で巻き返しをはかるHPVワクチン

 新年会の席で、「あのHPVワクチン推進のナントカいう女性がナントカいう賞を受けた」という話が出ました。何、それ?

で調べたところ、こういう↓記事が。

ジョン・マドックス賞に日本人医師 村中璃子氏、子宮頸がんワクチン問題 ...

www.sankei.com/life/news/171202/lif1712020043-n1.html -英科学誌「ネイチャー」などが主宰し、公益に資する科学的理解を広めることに貢献した個人に与えられる「ジョン・マドックス賞」の2017年受賞者に、子宮頸がんワクチン問題について積極的に発信してきた医師でジャーナリストの村中璃子氏が選ばれた。ネイチャーの関連団体が1130、発表した。同賞は今回が6回目で、日本人の受賞は初めて。

 あ〜彼女ね。だったら「HPVワクチン問題について積極的に発信」じゃなくて、「HPVワクチン被害を積極的に否定してきた」と書くべきじゃない? 本ブログでも彼女について書いたことがありましたが↓、あまりにも卑劣で名前も出したくありません。

子宮頚がんワクチン記事「捏造」とされた教授が名誉毀損で提訴 (2016/08/20)

 当時も今回も、まちがいなくグローバリストと医薬産業界の意を受けたプロパガンディストだと確信しています。今回は「医師」の肩書をつけて(医師免許あり?)箔をつけ、世界的に信用がた落ちのHPVワクチンを再度、売り込もうというのでしょう。つまり彼女は、医薬産業界の巻き返しのために雇われた広告塔であり、今後も、被害者の神経を逆なでし、ワクチン懐疑派の医師を叩き、自分はTVで偉そうなことを言い続けることでしょう・・・騒ぎを起こすことが目的です。

 面白いのは、この受賞第一報を伝えたのは当の本人で、大手メディアはほぼ全スルー状態だったこと。

「産経と道新のみ」とツイートした医師・村中璃子氏 子宮頸がんワクチンの

www.sankei.com/premium/news/171216/prm1712160022-n1.html 20171216

英科学誌「ネイチャー」などが主宰し、公益に資する科学的理解を広めることに貢献した個人に与えられる「ジョン・マドックス賞」の2017年受賞者に、子宮頸がんワクチンの安全性について積極的に発信してきた医師でジャーナリストの村中璃子氏が選ばれた・・・村中さんは平成2710月、雑誌「Wedge」で「あの激しいけいれんは本当に子宮頸がんワクチンの副反応なのか」とする記事を執筆し反響を呼んだ。激しく体をけいれんさせる女の子の衝撃的な映像が報道されて子宮頸がんワクチンは怖いというイメージが社会に広がり、厚生労働省も25年6月以降、積極的な接種勧奨を差し控えている。ところが、村中さんはそうした症状がワクチンの副反応ではなく、「思春期の少女にもともと多い病気の存在が顕在化した」と結論づけた。多くの賛同の意見が寄せられた一方で、被害を訴える人たちを中心に反発の声も出た…

 メディアが沈黙したのは、この賞のことを知らなかったからか(私も知りませんでした)、あるいは、医薬産業界と同賞の黒いつながりを知っていて言及を避けたのでしょう。一方、推進派の目的は、前述通り、派手な議論を起こし、その騒ぎに乗じて、あまり問題に詳しくない一般市民をだまくらかすこと。そこで、メディアに報道させるために、彼らは厚労省の記者クラブで記者会見を開き、この賞の素晴らしさをアピールしています。この後、計算どおり、メディアも次々に報道するのですが…。

 

「ジョン・マドックス賞」受賞、村中医師が厚労省で会見|医療維新 - m3 ... 

2017年12月18日 ・・・受賞した医師・ジャーナリストの村中璃子氏は12月18日、厚生労働省内で会見し、日本では一時は約70%に上っていたHPVワクチンの接種率が今は約1%まで低下している 現状について、海外メディアは驚愕を持って受け止めていることを紹介、今回の受賞について、「反ワクチンキャンペーンが展開される状況が、変わるきっかけになればと思っている」とコメントした…

 うそでしょう。私が知る限り、HPVワクチン被害者は決してワクチン反対派ではないし、ましてや「反ワクチンキャンペーン」などしてもいません(山本さんは反ワクですけど)。彼らは「被害を補償せよ,子どもたちに謝罪せよ」と求めているだけなのです!

 ジョン・マドックス賞は、「困難や敵意に屈せず公益に資する科学的理解を広めた個人を表彰する」そうですが、特定メディアと結託して「ワクチン被害」を一方的に否定し、きわめて誠実な池田医師らの論文にけちをつけ、現状を推進派の都合のいいように捻じ曲げる行為のどこが公益に資すのか? 被害者団体は正式に抗議し、名誉既存で訴えないとね。2018.1.11 

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

十代の男の子、HPVワクチンで死亡(米)

   年明け早々、悲しいニュースが入ってきました。

アメリカ・ユタ州のHPV被害者のコルトン・べレット君(17歳)が亡くなったのです。

彼については本ブログでも男の子もHPVワクチン被害に (2016/08/22) として紹介しました(ぜひ、もう一度、ビデオとともに見てください)。彼を取材したVAXXEDチームのビデオは世界中でかなり話題になり、HPVワクチンへの大きな警鐘になったようです。

その後の彼は順調に回復していると思っていたのですが、訃報とは。

 

写真はGoFundMe pageから

家族から正式な発表はなく、上記サイトに次のような声明が出されているだけでした。

「べレット家を代表して、私たちはGoFundMe pageにコルトン・べレットの葬儀費用の口座を設けました。

コルトンは、活動的で冒険をこよなく愛するティーンでした。

戸外活動が好きで、よく家族や友人とキャンプしたりモーターサイクルに乗ったりしたものです。

しかし、数年前、HPVワクチンを接種して以来、彼の生活は永遠に変わりました。

彼は何ヶ月も入院し、毎日、回復のために休みなく治療を受け続けました。

彼はもう一度、歩き方を学ばなければならず、それまでとまったく違う日常動作をこなさなければなりませんでした。なぜなら彼の肺や首、右腕の機能は決して十分に機能することができなかったからです。左腕はほんの少ししか動かず、呼吸するために気管に換気装置をつけなければなりませんでした。

 でも、コルトンはそれにめげませんでした。彼は映画「VAXXED」チームの取材を受けたとき、自分の経験を語り、ワクチンによる有害事象の危険性について注意を呼びかけました。このビデオは世界中に放映され、たくさんの人に強い印象を与えたのです。

悲しいことに、多くの子どもたちがこのワクチンで被害を受け、突然死を招いています。

コルトンは十分に自分の生を生きることができ、最後に病気で命を奪われるまで、何年間か生き延びる幸運に恵まれたのです。」

 家族、特にお母さんの悲しみはどんなでしょう・・・

 コルトン君、安らかに。どこかで残された人々を見守ってね。2018.1.9

.

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

タミフルについてもう一度

インフルエンザの治療薬、特に「世界の70~80%を日本が使っている」といわれるタミフルについて、もう一度書いておきます。タミフルによる異常行動の事例が多く報告されたことから、現在は10代への処方は原則禁止されていますが、医療の現場では相変わらず処方されているらしい。なぜなら、厚労省は、いまだにこの薬剤と異常行動の関係を認めていないし、医薬業界は止めるつもりなどないからです。

 同省の「インフルエンザQ&A」を読んでみましょう(編集して読みやすくしました。原文はここ→http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou01/qa.html

Q.14: 抗インフルエンザウイルス薬の服用後に、転落死を含む異常行動が報告されていると聞きましたが、薬が原因でしょうか?

A.14: 抗インフルエンザウイルス薬の服用後に異常行動が報告されています。

<異常行動の例>
・ 突然立ち上がって部屋から出ようとする
・ 興奮状態となり、手を広げて部屋を駆け回り、意味のわからないことを言う
・ 興奮して窓を開けてベランダに出ようとする
・ 自宅から出て外を歩いていて話しかけても反応しない
・ 人に襲われる感覚を覚え、外に飛び出す
・ 変なことを言い出し、泣きながら部屋の中を動き回る
・ 突然笑い出し、階段を駆け上がろうとする

 また、これらの異常行動の結果、極めてまれですが、転落等による死亡事例も報告されています。※2009年4月から8件(2017年8月末現在)

 抗インフルエンザウイルス薬の服用が異常行動の原因となっているかは不明ですが、これまでの調査結果などからは、
 ・ インフルエンザにかかった時には、医薬品を服用していない場合でも同様の異常行動が現れること、
 ・ 抗インフルエンザウイルス薬の種類に関係なく、異常行動が現れること、

が報告されています。以上のことから、インフルエンザにかかった際は、抗インフルエンザウイルス薬の種類や服用の有無にかかわらず、異常行動に対して注意が必要です。

 

 「原因不明」だけど、「薬を飲まなくても異常行動は起きる」「薬の種類に関係なく異常行動が現れる」と、無理筋の説明ですが、実際は「クスリで起きる」ことをはっきり認めている。でも、提訴されれば敗訴し、責任問題に発展する可能性が高いから、正式には認めないのです。「責任を取ることを徹底して避けるのが日本の行政・企業の特徴です。それはフクイチ事故後のTEPCOや行政庁の行動によく現れています。医薬行政でも、市民が立ち上がらない限り、いつまでも今の無責任体制が続くでしょう。

 というわけで、下がその対策ですが;

Q.15: 異常行動による転落等の事故を予防するため、どんな注意が必要でしょうか?

A.15:インフルエンザにかかった際は、抗インフルエンザウイルス薬の種類や服用の有無にかかわらず、異常行動が報告されています。小児・未成年者がインフルエンザにかかり、自宅で療養する場合は、抗インフルエンザウイルス薬の種類や服用の有無によらず、インフルエンザと診断され治療が開始された後、少なくとも2日間は、保護者等は小児・未成年者を一人にしないことを原則として下さい。また、これに加え、異常行動が発生した場合でも、小児・未成年者が容易に住居外に飛び出ないための対策として、例えば、以下のような対策が考えられます。

(1)高層階の住居の場合
  玄関や全ての部屋の窓の施錠を確実に行う(内鍵、補助錠があればそれも活用する。
・ ベランダに面していない部屋で寝かせる
・ 窓に格子のある部屋で寝かせる(窓に格子がある部屋がある場合)

(2)一戸建ての場合 (1)に加え、できる限り1階で寝かせる

 

 つまり、タミフルで異常行動や事故が起きたとしても、それは上の注意を守らなかった親の責任だ、と言いたいわけ。完全な事故防止策はタミフルの投与を止めることですが、投与中止によって異常行動・死亡事故が激減したら、「やっぱりクスリのせいだった」となり、製薬メーカーのロシュが困る。なので、製薬メーカーを守るためにも、あえてこの危険なクスリの処方を野放しにしておかなければならないわけ。

 そして、その結果、こういう↓事態に。

2歳男児:タミフル服用後、眠っていると思って家族が家事をしている間に呼吸が止まっていた
3歳男児:タミフル服用後、眠っていると思って家族が隣の部屋にいた10分くらいの間に呼吸が止まっていた
38歳男性:タミフルを飲んで就寝。翌朝家族が起こしに行くと、呼吸が止まっていた
40代男性:タミフルを飲んで就寝。翌日家族が起こしに行くと、呼吸が止まっていた
20代女性:タミフル服用後、急激な体温低下、顔面蒼白。受診中に死亡
生後10か月女児:タミフル服用後、容態急激に悪化。重度の後遺症
14か月女児:タミフル服用後、容態急激に悪化。重度の後遺症
14歳男子:平熱に近くなって念のためタミフル服用。マンションから転落死
17歳男子:タミフル服用後就寝。家族が外出中にトラックにはねられて事故死

どの場合にも共通するのは「突然」であることです。被害に遭うのがたとえ1万人、10万人に1人だとしても、その害は、「突然」きます。予兆はありません。 インフルエンザはタミフルなしで治る病気です。タミフルのほうがよほど怖いのです。
問題は解決されていません!くれぐれも冷静な対応を!

被害者の会のサイト(http://www.tamiflu89.sakura.ne.jp/)から

 

うち14才男子と17歳男子の事件は広く報道され、よく知られていますが、20~40の働きざかりも犠牲になっていたとは。病気を「治す」はずの薬を飲んだために、家族が突然命を奪われたとしたら、残された人はたまりません。しかも、この報告は氷山の一角。たとえば、厚労省が把握している副作用報告は、201415108件、2015~1668あり、タミフル発売時からの副反応件数をあわせると、軽く1000件を越すことでしょう。http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001vftu-att/2r9852000001vg4u.pdf

また、現代医療を疑問視する人はまだまだ少ないから、服用後の症状が薬剤のせいであることに気づかない人も多いはず(潜在的な被害者はもっともっと多い…だって、世界一のタミフル使用国なので)。「殺人インフルエンザ」、「百万人死んでいる」などの脅しの医療にだまされず、同会のサイトをよくんで、クスリに頼ることなく今シーズンを乗り切ってください。2017.12.27

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

「ワクチン不足」は、ワクチン在庫一掃セールのため?

今年のインフルエンザシーズンは、メディアを巻きこんだワクチン販促が大々的に行われてきました。たとえば↓の記事、典型的な「恐怖をあおる」作戦です。

 

あなたは間に合わない? 殺人インフルエンザが流行の恐れ、ワクチン100万本も足りない! 201711221248 J-CASTテレビウォッチhttp://news.livedoor.com/article/detail/13926150/

 厚労省は先週(201711月)、インフルエンザが8県で流行期に入ったと発表した。東京都内でも学級閉鎖は、昨年(2016年)を上回るペースという。流行のキモは、「殺人インフルエンザ」と呼ばれる死亡率の高いタイプというのだが、ワクチンが不足している状態が続いている。寒さが本格化する中、大丈夫なのか。

 ワクチンの不足はかなり深刻で、都内では予約を受けられない医療機関が続出している。「必要量の半分以下、10分の1とか極端に少ない。ここまで極端なのは初めて」という医師もいる。厚労省によると、昨年の使用量は2642万本だったが、今年の製造量は2528万本で、100万本以上も少ないという。シーズン前の最初の培養がうまくいかなかったため、必要な分の培養が遅れたということらしいが、その必要なタイプが問題だ。「H3N2」と呼ばれる、俗に「殺人インフルエンザ」というタイプ。今のところ感染率は、38%(国立感染症研究所)だが、高齢者や疾患のある人は重症化しやすく、厳重注意が必要という(以下略)

 「殺人インフルエンザ」と言って、ワクチン信奉者を「打たないと死ぬ」と脅かしているわけだから、たちが悪い。

 そしてこの記事と同じ日に、大手メディアは一斉にこんな↓記事を流しています。

 

インフル患者の異常行動に注意を 厚労省が対策公表へ

2017.11.22 22:14 http://www.sankei.com/life/news/171122/lif1711220056-n1.html

インフルエンザの患者が突然走り出して転落するなどの事故が相次いでいることから、厚生労働省が来週にも、窓の施錠などの具体的な事故防止対策を公表することが22日、関係者への取材で分かった。インフル患者の異常行動をめぐっては、10代以下の子供を中心に毎年50件ほどが報告されており、厚労省はより具体的に広く注意喚起する。

 インフル患者の異常行動は、治療薬「タミフル」服用後の患者の飛び降りが報告され、その後、別の治療薬や薬を服用していなくても「興奮して窓を開けて外に飛び出す」「意味の分からないことを言う」などの異常行動が起きることが分かっている

 昨シーズンには、飛び降りや転落につながる異常行動がタミフルで38件、別の治療薬2種で16件の計54件報告された。厚労省は毎年、インフルにかかった10代以下の子供が自宅で療養する際は、発症から2日間は一人にしないよう保護者に呼びかけるなどの予防策を自治体などを通じて通知。しかし、より具体的な対策を呼びかけるべきだとの意見が専門家から出ていた。新しい通知では、「高層階では窓に補助鍵を付ける」「なるべく1階に寝かせる」などの具体的な文言で予防を呼びかけるという。

 

 これまた「異常行動」がインフルエンザそのものによって起きる、とフルの危険性をあおっていますが、これは数年前にも使わた「手」なので、だまされないように。また、記事でとりあげている54件の「異常行動」例はすべて薬剤の副作用だから、わざわざ「薬を服用していなくても異常行動が起きることがわかっている」と書くのは文脈的にも論理的にもヘン……スポンサーの要請に応じてそう書かされているとしか思えません。

“インフルエンザワクチンの製造量と使用量”的图片搜索结果

 

 なお、厚労省は9月、今年のワクチン不足を見越して、「一人一回に制限せよ、高齢者に打て、買い占めるな」などの指示を飛ばしています。その通知(季節性インフルエンザワクチンの供給について – 厚生労働省)を読むと、フルワクチンの製造量は過去七年ほど、3000万本ほどにものぼっていたのに対し、使用量はほとんど増えていません。したがって、今年の製造量約2500万本(一バイアル1ml1ショット0.5m)は、これまでの生産超過を踏まえた上での生産調整ではないかと思われます。つまり、今年のワクチン不足騒ぎは、産官学媒による在庫一掃セールと見るべきです。みなだまされないように。2017.12.25

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

インフルエンザワクチンが足りない?−それでも打たないこと

 久しぶりにワクチンの話題。今年は10月ごろから、インフルエンザの「ワクチンが足りない」「供給が遅れている」というニュースが何回も流されました。典型的な「脅しのマーケティング」です。ワクチンが足りない、インフルエンザにかかると危ない、と、恐怖感と危険性をあおって、発病を防ぐためには予防接種が必要、と思い込ませるわけ。その作戦が12月になってもまだ続いているのは、ワクチンがだぶつきそうだから? でも、ワクチンに関する知識がない人は、供給が追いつかない=早い者勝ち、と信じて、急いで病院に向かうことでしょう。

 

インフルワクチン不足 一部で予防接種困難 製造遅れ供給追い付かず ...

https://www.nishinippon.co.jp/nnp/national/article/377923 2017125

インフルエンザの本格流行を前にワクチン不足が続いている。医療機関は一部の予防接種希望者に応じられず、行政は接種費用助成期間を延長するなど対応に追われている。今夏は日本脳炎、昨年度ははしか=麻疹=のワクチンが不足するなど、予防接種を巡る混乱は繰り返されている。

「1日数人は断っている。高齢者などを優先しないと」。福岡市東区の辻内科クリニックの辻裕二院長は、インフルエンザの予防接種希望者の対応に苦慮している。例年、11月末までに約700人に接種するが、今季はまだ400人程度にとどまっているという。

 今季はワクチン製造に使う予定だったウイルス株が育たずに選び直し、株の決定が約1カ月遅れた。製造も繰り下がり、例年なら10月には始まる医療機関への供給が追い付いていない。今月中旬には不足解消の見込みだが、佐賀県、福岡県朝倉市などは年内だった高齢者の接種費用助成を来年1月末まで延長した。辻院長は「手洗いやうがいでも予防できる。焦らなくても大丈夫」と呼び掛ける。

ワクチン不足は子どもの定期予防接種でも発生。北九州市若松区のあまもと小児科では、6〜9月は日本脳炎ワクチンが足りず、春先まで麻疹風疹混合(MR)ワクチンが品薄だった。定期接種年齢を超えると、1回数千〜1万円前後の自己負担が必要なため、天本祐輔院長は「諦める親が出ると、集団感染予防の効果が薄れる」と気をもんだ。日本脳炎は、熊本地震で被災した化学及血清療法研究所(化血研、熊本市)の供給が5月に停止したことなどが影響。日本小児科医会の7月の調査では45都府県で不足し、化血研のシェアが高い九州では不足が目立った。化血研によると、来年1月には供給再開の予定。

MRは昨夏、関西空港でのはしかの集団感染を機に品薄に。定期接種が不十分だった2030代が任意接種に殺到したためだ。集団感染予防には接種率95%を保つ必要があるが、昨年度の年長児は93.1%。接種勧奨を控えた自治体もあり、鹿児島県90.6%▽福岡県91.2%▽熊本県91.7%などと落ち込んだ。ワクチンは製造期間が長い半面、有効期限が短く、想定外の需要に即応できない。日本小児科医会の峯真人理事は「正確な需要予測や有効期限の再考などで、早急に安定供給体制を構築すべきだ」としている。=2017/12/05付 西日本新聞朝刊=

 

 インフルエンザワクチンの危険性については、本ブログでさんざん書いていますが、簡単におさらい。仝労省でさえワクチンは効かない(=感染は防げない)と述べている、▲▲瓮螢のCDCでさえ「ワクチンの効き目は30%」と認めている、インフルエンザによる死亡とフルワクチンによる死亡を比べると、ワクチンの死亡率の方がはるかに多い、ぁ屮ぅ鵐侫襯┘鵐兇砲茲觧猖粥廚箸い辰討癲⊆尊櫃聾輦襪簀抉蠅覆匹原因であることが多い、ゥ侫襯錺チンには、いまだに水銀など有害化学物質が使われている、ν害な副作用が数多く報告されている、などなど。

 特に危険なのが、赤ちゃん、子ども、妊婦、そして高齢者です。そのことは、アメリカでは多くのメディアが伝えているのに、日本の医薬界は、その「ワクチン弱者」に優先して接種しようとしているおバカぶり。しかも、メディアが「ワクチン不足」をあおっているのは、無知と無責任のせい。そしてスポンサーに頭が上がらないからでしょう。だから、医療や薬剤のマスコミ宣伝は規制しなければならないのですが、そういう動きは・・・ありませんね。

 ちなみに「95%が接種すれば集団感染予防できる」とは、いわゆる「集団免疫」のことですが、この論を裏付ける論文は存在していません。つまり、完全な神話です。だって、ワクチンが事実上、強制され、多くのワクチンで98%の接種率を達成しているアメリカでは、はしかや水ぼうそうなどの流行は、必ずワクチン接種者から始まっているのです。2017.12.23

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |