WONDERFUL WORLD

ジャーナリスト、山本節子の環境問題のブログです。テーマは農薬、化学物質、環境汚染。特に今、ワクチン、GMO、放射性廃棄物、再エネ問題と格闘中。連絡はコメント欄(非公開)か、hanghau*hotmail.comからどうぞ(*を@に変えてね)。
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「沖縄はしか」で浮かび上がる新・ワクチン政策

 昨日の記事の続き。「沖縄はしか」の騒ぎは、2015年の米・カリフォルニア州の「ディズニーランドはしか」騒動とそっくり。「ディズニーランドはしか」とは、来園者に広がったはしかは未接種者のせいとメディアが書きたて、それに呼応した医薬族議員が親の予防接種拒否権を剥奪せよとの法案を出し、反対を無視して強制ワクチン制度が成立したきっかけになった事件。もちろん報道は「フェイク・ニュース」で、発症者の86%がワクチン接種済みでした。

 今、沖縄はしかも現地メディアがとても熱心に報道しています。↓はすべて沖縄タイムズの記事ですが、ほかのメディアも似たりよったりじゃないかな。

旅行先の沖縄で名古屋の10代男性がはしかに感染 厚労省が全国に注意呼び掛け 201841405:00

はしか感染拡大、沖縄で46人に 県は観光客向けQA公開 201841414:18

【速報】はしか感染拡大 生後6カ月〜1歳未満の予防接種も無料へ

はしか予防接種、沖縄県の補助「利用」29市町村 6町村は独自で成人にも

「はしかワクチン接種を」緊急アピール 補助導入、沖縄県内38市町村に 201841208:51

【解説】はしか水際対策、観光立県の責務 全国平均下回る接種率 20184713:3

はしか患者31人に拡大 沖縄県、ワクチン安定供給へ 3次感染に警戒

 

 で、報道をさっと読むと、沖縄をターゲットに、MRワクチンほかの接種率をあげるための陰謀が昨2017年秋から仕込まれていたような気がします。たとえば↓。

忘れていませんか? 子どものはしか・風疹予防接種 沖縄では低い接種率に危機感

2017101807:10 感染力が非常に強く合併症などで死亡することもあるはしか(麻疹)や、妊娠初期(20週ごろ)にかかると出生児に心疾患や難聴、白内障などの先天性風疹症候群(CRS)を引き起こすことのある風疹の予防接種率が沖縄は国内でも低く、医療関係者が危機感を抱いている。(中略)…厚生労働省が922日に発表した2016年度の接種状況によると、県内の麻疹・風疹混合ワクチン(MRワクチン)の未接種者数は第1期(一歳児)811人、第2期(小学校就学前)1762人。厚労省は都道府県や市町村別の接種状況を公表し、流行を防ぐことができるとされる95%以上の接種率を目標に、各自治体に対策を促している。県内の16年度の接種率は第1期が95.2%で全国42位、第2期が89.8%で最下位だった。

 ぐしこどもクリニック(豊見城市)院長で県の「はしか“0”プロジェクト」委員長を務める小児科医の具志一男さんは「ワクチンの副反応を心配する声があるが、自然感染の方がはるかに症状が重い」とした上で、「未接種は感染のリスクと同時に、感染源となって周囲の人の健康を脅かすおそれがあることを理解してほしい」と接種を呼びかけた。接種率は全国的に第1期よりも、第2期の方が低くなる傾向にある。具志さんは「乳児期は親の予防接種への関心も高いが、年齢を重ねるにつれ意識が薄れがち。入園、入学前に園や学校側が一人一人の未接種の確認を徹底し、ワクチン接種を促す対策が必要」と指摘する。

 

 ワクチンの副反応と自然感染の症状を比べること自体がおかしいでしょう。それに、ワクチンを打っても感染そのものを防ぐわけではなく、ましてや、生ワクチンこそ感染源になるということを、この医師は知らんのか。それほどワクチンに自信があるのなら、接種時に、「ワクチン接種後、有害事象(=日本語では「副反応」)が発生したら、責任を取ることを誓います」という証明書くらい書いたらどう? ・・・記事は下に続きます。

MRワクチン以外にも、一定期間無料で接種できる感染症予防ワクチンには、小児用肺炎球菌やインフルエンザ菌b型(ヒブ)、ジフテリア・百日せき・破傷風・ポリオの4種混合、日本脳炎などがある。医薬品メーカーのファイザーが4月に実施した「子どもの肺炎球菌ワクチン接種」に関する意識調査では、1歳以降に接種する「追加接種」を2歳までにしたと回答した人が沖縄は69.1%7753人)で全国最下位だった。県地域保健課の担当者は「全体的に全国平均より低い接種率を改善することが課題」と話す。ワクチンは種類や回数が多く、接種の順番やタイミングに戸惑う保護者も少なくない。具志さんは「医療機関側でも、優先順位の高いワクチンが未接種になっていないか、組み合わせは適切かなどを判断し、接種のスケジュールづくりに協力してほしい」と語った。

 つまり、沖縄の市民は「ワクチン教育がゆきわたっていない」と判断され、それで今回の「脅し作戦」と「無料PR」によって、各種ワクチンの接種率を一挙にあげたいのでしょう。沖縄の接種率の低さはつい最近もくりかえされています。

その反面、ワクチンの危険性を伝える記事はゼロ。たとえば、肺炎球菌ワクチンは、それまで一般の人になじみがなかった病気に対するワクチンで、幼児と老人に接種されていますが、その結果、かなり多くの副反応が報告数されているし、死者も出ています。

http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000129798.pdf

ことに高齢者の有害事象報告が多いのですが、不思議なことにその転帰(最後にどうなったのか)は「不明」。ま〜、はっきりさせたくない背景もあるのでしょう。

 

 そして、昨日の記事で分析したとおり、「大人へのワクチン」の勧めも強調されていますよ。

社説[はしか流行]大人の予防接種促そう20184607:22

 県内で、はしかの感染が広がっている。4日現在で患者は21人となり、県は患者発生状況を最高レベルの「3」とした。2003年はしか対応ガイドラインを施行後、初めての事態だ。県は、無料で受けられる定期予防接種対象の12歳と57歳の小学校入学前での確実な接種を呼び掛ける。加えて、県内の生後6カ月〜1歳未満(対象者8500人)が、6月までにはしかの予防接種を受けた場合、費用の一部を補助する方針を決めた。はしかは幼い子どもほど重症化しやすく、脳炎など合併症の発症率は3割ともいわれている。乳児予防接種の公費補助は、子どもたちの命を守る策であり歓迎したい。乳幼児期の定期予防接種率の向上や患者の全数把握による封じ込めにより、県内では95年に「はしか患者ゼロ」を達成した。それ以降の流行は、県外からの移入によるものがほとんどだ。06年には、東京で研修を受けた学生が県内に戻り発症、家庭内や病院で接触した11人に感染した。翌07年は東京出張した男性が帰県後に発症したほか、関東地方から帰省中の女性が八重山で発症し、県全域で100人以上に感染が広がった。

 今回の初めて罹患が分かったケースも、3月下旬に台湾から沖縄本島へ観光で訪れた30代男性だった。県によると、男性が発熱したのは314日。3日後の17日から沖縄本島各地を旅行し、20日に県内で罹患が確認されている。はしかは、この男性から移入された可能性が高い。(中略)近年の観光客数の増加により県は、はしかなど感染症の移入に神経をとがらせる。昨年は観光業に関わる人向けの会議を開き、予防接種の必要性を訴えた。しかし、今回発症した21人のうち15人が、2040代の成人だった事実からは、成人の接種が進んでいない現状が浮き彫りとなった形だ。はしかの予防接種は2回必要で、成人の場合は単独ワクチンで1回約5千円、風疹との混合ワクチンだと1回約1万円と高額なことも、接種の壁となっている可能性がある。成人のはしか感染の課題の一つは、成人から子どもへの感染だ。199899年と2001年に県内で発生した大流行では、数千人が感染した結果、乳幼児9人が死亡した。全国に先駆けた沖縄の「ゼロ」達成は、尊い命の教訓が基にあることを忘れてはならない。観光立県をうたう県は、移入源となり得る国・地域への啓発に力を入れてほしい。同時に、県内で暮らす大人一人一人が予防接種に関心を持ち、接種環境を高めていく工夫も必要だ。

 ・・・後半は「集団免疫」をちらつかせて、「大人の責任」をうたっている。また、「観光立県」というのも沖縄県の弱みでしょう。でもね、ワクチンは、もともと「一度打てば生涯免疫がつく。天然の感染と同じ」だったはず。それが、実際は効き目(抗体値でほんとの免疫とは無関係)が短期間でなくなってしまうことがわかり、2回接種に切り替えられたのです。一方、アメリカではすでに三回接種になっていますが(3回目は十代、あるいは成人)、はしかにかかっている多くの人々は、その三回の接種を完了しているのです。・・・つまり、ワクチンは効かない。でも、なにごともアメリカべったりの日本なので、2回が3回になるのも時間の問題でしょう。

 で、最大の問題は、この「沖縄はしか」をきっかけにMRワクチンの接種年齢を引き下げようとしているのではないかということ。

はしか感染拡大 生後6カ月〜1歳未満の予防接種も無料へ

20184511:43

 県内で麻疹(はしか)の患者が増えている件で、県保健医療部は5日、無料で受けられる定期接種対象(第1期=12歳、第2期=小学校入学前)に含まれない生後6カ月〜1歳未満の乳児のワクチン接種に対し、一部を公費で補助する方針を決めた。県内の対象は約8500人。市町村と費用の2分の1ずつを折半し、保護者負担をなくすことで積極的に予防接種の推奨を呼び掛ける考え。6月までに接種した分の補助を想定している。同日午後にも市町村へ文書を発出する。砂川靖保健医療部長は「乳児の保護者からの問い合わせが多く、財政的な心配をしている場合ではない。親御さんの不安を取り除くことができればと思う。積極的に受けてほしい」と話した。県は同日午前、県内ではしか患者が新たに3人確認され、4年ぶりに確認された先月下旬から合計21人になったと公表した。新たな感染者は県内在住の2040代の男女で、推定感染源と予防接種歴などは調査中としている。

 これは絶対にやめてほしいのよね。月齢が小さいほど、異物であるワクチンは赤ちゃんの全身に影響を及ぼすからです。でも、行政機関や医薬品メーカー、病院にそんなことを言っても聞く耳をもたないので、パパやママたちは十分注意し(しっかり学び)、どうしても「打つ」場合でも、月齢が小さい赤ちゃんへの接種(「生後二ヶ月からワクチンデビュー」にだまされてはいけません)、そして同時接種は絶対に避けてください。ワクチンで誰かが病気になっても、障害が残っても、死んでも、推進側は心を痛めることもないし、保障しようとも考えないのです。2018.4.16

 

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「はしか感染拡大」NHKの「あおり」報道

 NHKがまた「あおり記事」を流しています。以下、記事に★で山本のコメントを入れました。

 

のぞみで品川から名古屋へ 感染拡大に注意を

4132037https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180413/k10011402391000.html?utm_int=all_side_ranking-access_002

沖縄を旅行したあと「はしか」を発症した10代の少年は、新幹線「のぞみ」を利用して、東京・品川から名古屋に帰省後、感染が確認されました。沖縄から名古屋へ。「はしか」の感染拡大が止まりません。拡大するはしか感染の現状と対策に迫ります。
(ネットワーク報道部記者 大窪奈緒子 玉木香代子)

 全国に拡大のおそれ 厚労省が注意喚起

 始まりは1人の台湾人旅行者の発症でした。沖縄を観光で訪れていた30代の男性が先月20日、「はしか」に感染していることが確認されました。その後、この男性が宿泊したホテルの客や那覇市の大型商業施設の従業員などに感染が広がり、沖縄県では12日までに43人の感染が確認されています。厚生労働省は11日、国内のほかの地域にも拡大するおそれがあるとして、全国の自治体に通知を出し、医療機関に対して、はしかの可能性を考慮した診察を行うよう求めました。

 

 ★これは考えましたね。日本人を「発生源」とするわけにはゆかないので台湾人旅行者をもってきたのか・・・なぜなら、日本では、はしかの予防接種は全国的に95%以上(厚労省のデータからhttp://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou21/dl/170922-01.pdf)。これは、ワクチン推進派が言う「集団免疫」が達成されるに十分な接種率です。この状況下で日本人がはしかを発症したら、「ワクチンは効かない」ことを証明することになるからね。

 

 新たに感染した少年は埼玉県内の学校に通学

 同じ11日、名古屋市で新たにはしかの感染が確認されました。家族とともに沖縄を旅行で訪れていた10代の少年です。少年は通っている学校のある埼玉県に戻ったあと、調子が悪くなります。食欲がなく、だるい症状のまま通学。さらに具合が悪くなり、実家に帰るため、公共交通機関を利用して、名古屋に戻ったあと、感染が確認されました。

 池袋や品川を経由して「のぞみ」で名古屋に

 名古屋市の保健所から聞いた少年の動きです。少年は実家のある名古屋まで帰る際、埼玉県内から具体的な路線は分からないものの、JRを利用して池袋駅を経由して、品川駅まで移動。午後5時ごろから品川駅で新幹線のぞみの指定席に乗り、名古屋駅に向かったそうです。新幹線で名古屋駅に到着したのは午後6時45分ごろ。名古屋駅からは家族の運転する車で移動して、午後7時ごろに名古屋市の診療所で受診。さらに午後8時ごろ、紹介された別の病院を受診しました。ウィルス性の病気を疑われたものの病気の特定にはいたりませんでした。

★でも、記事の目的は、日本人に「病気の深刻さをアピールして、ワクチン接種に結びつける」こと。そこで日本人を登場させなければならず、その日本人はなるべく広範囲を移動し、人が多く集まる場所に出現していなければなりません。記事に登場する高校生(?)はその条件にぴったり。読む人は、この子が、沖縄ー埼玉ー東京ー名古屋と移動する間に、ホテル、交通機関、駅、学校、病院などでめいっぱい感染を広げたというイメージと危機感をもつことでしょう。

 

 感染確認は発症してから5日後

 その後、自宅で療養していましたが、体調が回復しないため9日、同じ病院で受診しました。それでも回復しないため10日に、かかりつけ医のいる愛知県内の診療所に連絡。この時、少年ははしかの特徴である発疹や高熱の症状がはっきり出ていたといいます。医師は診療所の裏口から入るよう指示を出して少年を診察。その後、愛知県に遺伝子検査を依頼しました。11日には陽性反応が出てはしかと確定。この時、発症してから5日がたっていました。名古屋市感染症対策室は、少年がはしかを発症した状態で、JRや新幹線を利用していたことから、感染を広げた可能性があるとしています。また名古屋市内の診療所や病院では一般の患者と同じように、待合室を利用していたことから、すでに同じ時間帯の利用者には健康状態の変化に注意するよう呼びかけています。

 ★記事はこうして、感染が確定し、その時までにはしかウイルスが「さんざんばらまかれ」たことをさらに印象づけています。でも、この手のニュースで感染者の実名が明らかにされることはまずないから(記者にもわからない)、この報道が事実かどうかは確かめようがありません。ただひとつ言えることは、医薬産業界はワクチンの販路拡大のためなら、ニュース捏造だって平気でやってしまう世界だということです。それを示すのが次↓の段落です。

 

とにかくワクチン接種を!

 感染の拡大を防ぐためにはどうすればいいのか、国立国際医療研究センターの感染症対策専門職の堀成美さんに聞きました。

「とにかく感染力が強いので、はしかと疑われる発熱や発疹などの症状が出た場合、すぐに病院に向かうのはやめてください。まずは受診の前に病院など医療機関に電話をして指示を仰いでほしい。公共交通機関は使わずに、家族の運転する車などで病院に向かい、待合室での感染を防ぐためにも、車の中などで待機して医師や看護師の指示に従って受診するようにしてほしい」と話しています。また「大型連休などで旅行の予定のある人は、子どもはもちろん大人もワクチン接種を2回受けているかどうか母子手帳などでしっかりと確認してほしい。そして受けていない場合はできるだけ早くワクチンを接種してほしい」と呼びかけています。また学校も修学旅行などで沖縄や海外を集団で訪れることもあることから、入学や健康診断の際に生徒・児童、教職員のワクチン接種歴をそのつど確認し、ワクチンを接種するようすすめ、接種率をあげることも感染拡大には重要だと話していました

★はい、お定まりの「ワクチンを打て!」です。実際は、はしかワクチンは「生ワクチン」なので、接種者のウイルスからはしかが流行しているのですが。また、受診の注意があげてあるけど、はしかには効く薬もなく治療法もありません。病院では検体をとり、検査するだけだから、病院にいく必要さえないのです。では、なぜ推進派が「受診」を勧めるのか? それは、はしか患者が出ると、人々が「はしかワクチン」を受け入れやすくなり、宣伝効果が上がるから。しかも業界は、今後ますます進む少子化(不妊や不育症の増加もある)を見据えて、とっくにターゲットを「幼児・子ども」から「成人・老人」に移しているので、注意が必要。

 

妊婦などは旅行先の見直しも

 沖縄では、はしかで平成10年から13年まで流行した際に9人の子どもが犠牲になっています。大人でも肺炎や中耳炎、場合によっては脳炎などの合併症を引き起こして、死に至ることもありますし、妊婦は感染すると流産や早産のおそれもあるのです。堀さんは、ワクチンを接種していない乳幼児連れや妊婦のかたは旅行先などを慎重に選んでほしいと話しています。はしかは、空気感染するため感染力が強い病気ですが、ワクチン接種が有効でもあります。有効な対策を取って、これ以上の感染拡大を防いでいくことが求められています

 ★でも「はしかによる死亡」は2000年と2001年に各11人でしたが、以後、2005年から2017年まではゼロなのです。今後も、よほどの悪条件が重ならない限り、「はしかによる死亡」は限りなくゼロに近いでしょう。

 一方で、この間、はしかワクチンの「副作用」は、毎年起きていました。例えば、昨2017年9月1日から12月31日までの4ヶ月で、メーカー報告では4件(うち死亡1件)、医療機関報告では13件(うち重篤7件)。平成25年4月から平成29年8月までと少し期間を広げると、計172件の副反応(疑い)報告があがっています。中には四例のはしか(麻しん)の発症例もあって、これもワクチンは効かないことを物語っています。http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10601000-Daijinkanboukouseikagakuka-Kouseikagakuka/0000199226.pdf

 ★それに日本はWHOから「はしか排除国」に認定されており(日本のはしか「排除状態」 WHOが認定 国内由来の感染3年間なし - 産経 ...)、国内ではしかが発生する可能性はとても低い。でも、医薬業界は「はしか利権」を手放したくないので、定期的に病気をあおり、人をだまくらかしてワクチン接種へと向けるわけ・・・なお、今回の報道は、日本の宗主国・アメリカによる国際法違反のシリア攻撃から目をそらす意味もあるでしょうね。日本人の多くはWW靴悗侶念より、新幹線で運ばれたかもしれない「はしか」の方が重要なのです。2018.4.15

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ワクチン強制、NJ州も(米)

 米国ニュージャージー州が、新たに子どもへのワクチンを義務付けた法案が7:3で通過したとのニュースが入りました。これで、同州は、ミシシッピ州、西バージニア州、そしてカリフォルニア州についで、ワクチン強制に踏み切る第4の州になります。

 今回もいろいろ汚い手が使われたようです。

 まず法案を提出したハーブ・コナウェイ議員はもともと医師、そこから議員に転身した人とのことで、何らかの「任務」があり、医薬業界の後押しがあったことは間違いないでしょう。そして、この法案は復活祭休暇に入る直前の夜に発表されたため、5日のヒアリングまで実質的に四日しかなく、この法案に気づかなかった人も多かったようです。さらに、電話での問い合わせに対し、州職員は「投票は行わない」と断言したとか。法案を通すためにはウソも平気・・・政府の汚さは洋の東西を問わず同じです。

http://vaccineimpact.com/2018/new-jersey-vaccine-extremists-seek-to-restrict-religious-exemptions-to-vaccines/

 かくて、4月5日の「健康と高齢者サービス委員会(州議会)」ヒアリングには親、祖父母、学生、医療関係者が集まり、次々に法案を否定する意見を述べ、会場は人々の怒りとフラストレーションでかなり混乱したようです。(local ABC affiliate

 法律が施行されると、NJ州では、もう宗教や良心的自由を理由にワクチンを拒否することはできません。それどころか、下手すると未接種の子どもたちは、「保護」との名目で、親から連れ去られてしまうこともありえるでしょう。なんせ、今だってワクチン歴を確かめる「医療警察」が徘徊し、ワクチン被害に会った赤ちゃんは一方的に拉致される(medical kidnapping)事件が日常的におきているので・・・

 注意すべきは、ワクチンの対象者は赤ちゃん・子どもだけでないということです。1990年代末ごろからは、全年齢層になるべく多種類のなるべく多数のワクチンを打とうという動きが世界的に広がっていました。それを後押ししたのが、ビル・ゲイツらグローバリスト、そして国連やWHOなどグローバル機構です。その底流にあるのは、人口調整(削減)と大衆コントロール。だから、彼らにとって、親の「拒否権」は邪魔だったのです。

 2015年には、「ディズニーランドはしか」をきっかけにカリフォルニア州でワクチン義務化法案が出されました。これに、子どもを持つ親だけでなく、医師や看護婦、研究者が反対に立ち上がり、それは盛り上がったのですが、力及ばず押し切られてしまっています。これは、すでに政府と政治家、そしてメディアが買われていたことを意味しています。メディアは、このはしかの流行は、ワクチン未接種者のせいだと繰り返し報道しましたが、後になって、実際は発症者の86%がワクチンを接種済みだということがわかっています。(Only 14% of people in Disneyland measles outbreak were ... 2015年4月14日

 今後、似たような医療フェイク・ニュース、もっと正しく言うと「医療プロパガンダ」はくりかえされるだろうし、そのたびにワクチン対象者の枠も広がることでしょう。市民社会が医療プロパガンダにすぐ気づき、政府の言葉ではなく、市民の間で警告を交わすようにならないと、HPVワクチンの悲劇がまたくりかえされます。2018.4.13

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今日、名古屋でHPV被害者支援の集会

山本@桑名です。昨日の講演ではHPVワクチン被害者家族が参加され、被害者が経験した(現在進行形)すさまじい副作用について語ってくれました。その被害者たちを支援するための組織が各地でできているそうです。今日は名古屋でもその設立総会があるというので、山本もこの会を取材しようと思います。HPVワクチン問題は決して被害者とその家族だけの問題ではありません。あなたも時間があればぜひご参加ください。2018.2.25

 

名古屋訴訟支援ネットワーク設立総会のご案内

■日時:平成30年2月25日(日)13時30分〜15時30分

■場所:桜華会館(名古屋市中区三の丸1丁目7-2)

※チラシはこちらからダウンロードできます。

※桜華会館の地図はこちらからどうぞ。

※開場:13時00分

※終了後にお茶会(会費300円)も予定しております。

 事前申込み不要です。

 平成 28 年7月に全国一斉提訴が行われたHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)薬害訴訟。被害を受けた少女たちは、通学や就労が困難となり将来の見通しが立ちません。過去の薬害訴訟と同じように、いま彼女たちは市民からの支援を必要としています。
 「HPVワクチン東京支援ネットワーク」など各地で支援組織ができつつあるなか、東海・北陸地区でも、私たちが呼びかけ人として『HPVワクチン名古屋訴訟支援ネットワーク』を立ち上げることとしました。

 多くの方のご参加を心よりお待ちしています!

【HPVワクチン名古屋訴訟支援ネットワーク 呼びかけ人】(順不同)

  • 加藤考一(薬剤師)
  • 金田和子(薬害肝炎全国原告団名古屋支部代表)
  • 宮井留志(薬害肝炎全国原告団名古屋支部副代表)
  • 三木裕之(全国B型肝炎訴訟名古屋(愛知・岐阜・三重)原告団幹事)
  • 神田沙也加(薬剤師)
  • 長南謙一(大学教員・薬剤師)

【本件のお問い合わせ先】

高岡・石塚法律事務所 電話:052-212-8006

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24日のワクチン講演会について

24日の桑名講演会ですが、ちょっと手違いがあり講演者二人になっていましたが、話すのは私だけです。

まぎらわしいので、主催者のFBサイトを削除しました。・・・いやあ、ワクチン。いろいろあります。2018.2.21

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2月23,24日、ワクチン講演会

 223日、24日、関西で山本の連続講演会があるのでお知らせしときます。今回は「予防接種の闇」シリーズの中でも、最も黒い背景をもつ「HPVワクチン」をテーマに、他のワクチンの最新情報も交えて話します。お近くの方、ぜひご参加ください。

 

2018223 金曜日9:3011:30(新大阪)

場所:新大阪 ココプラザ 505号室https://kokoplaza.net/access/#train

(朝早いけど、新大阪駅歩2分と便利。12:301430まで懇親会をかねたランチ会が企画されています。)

主催;関西ワクチンを考える会 講演会参加費1800事前振込制:振込口座:ゆうちょ銀行記号14130番号5642241振込み相手:ヤマモトルミ。なお、入金後のキャンセルはキャンセル料が発生します−当日は100%

 

20182241300分〜1630分 (三重県)
場所:スタートアップくわな(三重県桑名市桑名476-71サウンドイン松岡ビル2階)

(講演と質疑で2時間半ほど。後は参加者をまじえたフリートーク。桑名は名古屋から電車で30分ほど。場所は桑名駅から歩道橋を渡った対面のビルです。)

主催:クスリの講演会 参加費 1,000

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HPVワクチン義務接種化の動き強まる(米・フロリダ州)

 アメリカ・フロリダ州ではHPVワクチンの義務接種化を求める法案が提出されていることをご存知でしょうか。「ワクチン大国」として知られるアメリカでさえ、HPVワクチンは任意接種。何万人もの被害者が出ているにもかかわらず、この時点で「義務化」を求めるのは、地に落ちた「ガーダシル」の再生を狙うメルク社の陰謀。これが通ってしまうと、他州でも同じような作戦が展開されるはず。この動きに抵抗して、NVIC(NGO,全米ワクチンインフォメーションセンター)は、以下のように呼びかけています。アメリカに知人・友人・家族がいる方、ぜひ知らせてあげてください。

 

フロリダの子どもにHPVワクチンを強制接種するSB1558とHB1343に反対してください

  フロリダ州の学童すべてに(男の子も女の子も)HPVワクチンを強制接種する法案、SB 1558 HB 1343が提出され、すでに関係機関において審議が始まっています。2018年1月27日現在、これら法案に関するヒアリングの日程はまだ発表されていませんが、おそらく議会審議は短く、行動もすばやいと考えられるので、みなさんも至急行動して下さい。

やるべき行動:

  1. SB1558の提案したSenator Jose Javier Rodriguez氏にコンタクトし、同法案の撤回を求める。自分の子にこのワクチンを強制することになるのを考えないのか伝える。フロリダ州は「良心的接種拒否(conscientious exemption.)」を認めていません。
  2. 同様に、HB1343の提案者Representative Amy Mercado 氏にコンタクトし、同法案の撤回を求める。自分の子どもにこのワクチンを強制することになるのを考えていないのか伝える。
  3. フロリダ州議会議員と地元の選出議員に電話、メールし、これらの法案に反対し、決して共同提案者とならないように求める。地元の議員の名前やコンタクト先がわからなければNVICのサイトをご覧ください(後略)。
  4. 時間が許せばこれらの法案が審議される委員会へご参加を。委員たちはみなさんの「Noに投票するよう」求めていることを聞く必要があります。委員を教育しましょう(委員会名省略)。
  5. NVICのアドボカシー・ポータル・サイトhttps://nvicadvocacy.org/members/Home.aspxから最新情報を得てください。
  6. この情報を家族や友人に広げ、NVICへの登録と、この法案への懸念を伝えてください。

主張すべきポイント(簡訳なので注意)

  1. 両親には自分の子どものヘルスケアについて決定する権利があります。法案提案議員は、他人の子どもの親の権利を侵害すべきではありません。HPVワクチンはすでに打ちたい人は打てるシステムになっており、法律ですべての子どもに強制する必要はありません。
  2. 全米でHPVワクチン強制を決めたのはバージニア州だけです。バージニア州議会は2008年、女の子へのHPVワクチン強制接種の法案を通しましたが、誰でも接種を免除することができます。(中略)その他の州はすべて、HPVワクチン義務接種化に失敗しました(All other attempts to mandate the HPV vaccine have FAILED)。
  3. フロリダ州では、HPVワクチンを義務化しなければいけないような医学的緊急事態は起きていません。HPVは性的行為で感染するもので、学校という環境中で随時感染するようなものではありません。
  4. ワクチン接種による被害のリスクがあります。ワクチンは医薬品であり、障害や死のリスクがあることは、1986年、全米小児ワクチン健康被害法(National Childhood Vaccine Injury Act)を通過させた連邦議会も認めています。ワクチン副反応による被害に対して支払われた保障金は、1988年以来、38億ドル以上にも上っています。また2011年には、最高裁がすべてのワクチンは「安全でないことは避けがたい」と、本質的な危険性を認めました。
  5. HPVワクチンは、無視するにはあまりにも多くの障害を引き起こしています。
  6. MedAlertsによれば、2017年5月末までに:
  • ガーダシルによるVAERS(ワクチン有害事象報告制度)への副作用報告…57,520(死者271を含む)
  • サーバリックスによるVAERS報告・・・3.579(死者17を含む)
  • 重篤な副作用には…原因不明の失神、筋肉痛、無力、生活に支障をきたすほどの疲労、麻痺、脳の炎症、リューマチ性関節炎、 紅斑性狼瘡、血栓、多発性硬化症、視神経炎、自然流産、発作、心臓病、発作/けいれん その他多数
  • (VARES報告は義務付けではないので、報告されたのは実態のごく一部でしかない)

  7.HPVはアメリカではもっともありふれた性感染症の菌であり、性的活動によってHPVに感染しても、90%以上は二年以内に何の症状もなく自然に排除される。今のワクチン(ガーダシル9)がカバーするのは200種以上の菌のうち9種に過ぎない。

  8.アメリカでは子宮頸がん検診が導入された1960年以来、子宮頸がんは74%も減ったし、女性は引き続きーHPVワクチンを受けても受けていなくてもー検診を受けるよう薦められている。

  9.子宮頸がんのリスクは自分の行為によってもたらされる。喫煙する女性は喫煙しない女性に比べ、二倍も子宮頸がんになりやすい。長期にわたり否認ホルモン剤を使用していると子宮頸がんのリスクも増える。

  10.いくつかの国ではHPVワクチンをスケジュールからはずし、フランス、インド、日本、スペインではHPVワクチンメーカーに対して、刑事訴訟が起きている(詐欺、安全問題、誤情報などが争点)。

  11.四価ガーダシルの研究Death After Quadrivalent HPV Vaccination: Causal or Coincidental?”において、研究者は、HPVワクチンが急性自己免疫症候群をもたらす、本質的なリスクがあると結論付けている。

 

  詳しくはNational Vaccine Information Centerを。「良心的接種拒否」とは、思想信条に基づいて接種を拒否すること。それさえ認められていないフロリダ州はすでに医療テロの社会です。また、日本のHPV訴訟が刑事罰を求めているかどうかは知りません(民事訴訟だけだったのでは?)。それにしても、これほどのワクチン被害を否定し続けてきた日本の「自称ジャーナリスト」村中氏が、医薬産業界お手盛りの「ジョン・マドックス賞」をもらったのも、HPVワクチン再生と関係がありそうです。2018.2.12

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マドックス賞のスポンサー、センス・アバウト・サイエンスって?

 ジョン・マドックス賞の三番目のスポンサー、「センス・アバウト・サイエンス(=SAS)」についても書いときます。

 この組織は、「証拠にもとづく科学を守るため」、無償でキャンペーン活動を展開していますが、その目的は現代医療擁護と、それに敵対する勢力をつぶすこと。さらに、「社会科学」にも手を伸ばしていて、今は「原発をもっと知ろう」キャンペーンも展開中。これは新規原発建設に向けた地ならしか?

http://senseaboutscience.org/wp-content/uploads/2017/06/making-sense-of-nuclear.pdf

 イギリスが本部のようですが、アメリカにも支部があり、同じような活動をしています。

 そして、その会計報告を見れば、これが現代医療制度の権益を守るための、一種の洗脳組織ということは明らか。たとえば、2016年4月5日までの会計年度で、センス・アバウト・サイエンスは576,265ポンドにも上る収入を得ています。

http://apps.charitycommission.gov.uk/Accounts/Ends70/0001146170_AC_20170405_E_C.pdf

日本円にして約8800万円。もちろん、普通のNGOがこんな巨額の資金を調達できるはずはありません。で、どこからそのお金が出ているかというと・・・「身内」からです。

おおまかな分類は↓のとおり。

トラスト・基金    £292,979

出版社        £95,752

研究所など      £91,766

個人         £90,931

その他          £2,668・・・

 医薬産業を含む産業界、学会、出版社(学術雑誌含む)、基金、メディアなどが、こぞってSASのキャンペーンに資金提供しています。たとえば出版社グループではブリティッシュ・メディカル・ジャーナルやElsevierが、そして研究機関では世界の有名大学や研究所が高額の資金を拠出し、一種の言論統制機関を作り上げている感じ。利益相反関係にあたる気がしますが…。

具体的な拠出者名は、この↓内訳を見てね。

http://senseaboutscience.org/wp-content/uploads/2016/10/SenseaboutSciencefundingYE2016.pdf

 SASのプロジェクトは、多くの大学や研究所に侵入していることがわかりますが、これは「若手研究者」をターゲットにしているからでしょう。なぜなら、現代医療は、将来にわたって医薬産業界の利益を代弁する人材を育てる必要があるからです。また、SASは、一見「まとも」に見える活動やシンポジウムを通して、社会的経験が浅い、あるいはあまり知識がない若年層や主婦、子どもへの浸透もはかっていますが、もちろん彼らは将来の顧客、早いうちから「現代医療への信頼」を植えつけておく必要があるのでしょう。

 そして、このSASが成し遂げた最大の成果は、長い伝統がある英国の「ホメオパシーつぶし」でした。

 2006年、国内の著名な医師や科学者らが連名で、国家医療サービスを実施している機関の長あてに、代替医療への補助金支出をやめ、伝統的治療(現代医療のこと)にその金を使うように求めたのです。「有効性が証明されていない(代替)医療に補助金を出していることを憂慮している。私たちは患者がもっともよい治療(現代医療のこと)を受けられるように望むものだが、この憂慮を共に保健医療省に示そうではないか」とかなんとか・・・・ま〜、相当な政治的圧力がかけられたらしく、ホメオパシーは国民保健サービスの対象から除外されました。それどころか、10年後の2017年には、医師はホメオパシーの薬剤の処方さえも禁止されています。http://www.independent.co.uk/news/health/nhs-homeopathy-ban-placebo-not-evidence-based-spending-health-government-latest-prescriptions-a7852566.html

 ホメオパシーの息の根をきっちり止める計画が進行中なわけ。これはそのほかの代替医療にも通じているのではないかという気がしますが、そうなると、病人は化学療法と手術、放射線治療しか選べません。いつのまにか医療ファシズムの世界が始まっていたんですね。・・・その準備をしているのがSASです。2018.1.29

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HPVワクチンを打ったのに子宮頸がんになった…

 本ブログの読者から、「『コウノドリ』というドラマに出ていた高橋メアリージュンさん、2011年にHPVVを打っていたようですが、子宮頸がんになっていたそうです」との情報と関連アドレスをいただきました。どうもありがとう!

 

「DSクリニックで子宮頸ガンを予防するワクチンを打ってきました。計3回のうちの今日が3回目。かなりほっとしています。どの女性もなっておかしくない子宮頸ガン。その確率が今日でとりあえず20年くらい予防できるんですもの。
健康に越したことはない。自分の体であり、奇跡を生む体でもあり、誰かに愛されてる体でもある。
大切にしたいし、守れるうちに守っておきたい。子宮頸ガン予防のワクチンをお勧めします。」
 若くてきれいな女優さん、あの311当事のメディアによる大キャンペーンを見て接種を決めたのでしょう。しかし、その後の副反応続出によってHPVワクチンの信頼性はがた落ち、厚労省も積極勧奨を中止したため接種率が急落したのはよく知られるところ。
そこで医薬産業界は、テレビドラマ「コウノドリ」を全面支援して「子宮頸がんはワクチンで予防できる」というキャンペーンを張ったのですが、接種率は回復せず。それどころか、このドラマに出演した彼女がまさかの子宮頸がんになっていたとは・・・
高橋メアリージュン子宮頸がんを告白…
http://news.livedoor.com/article/detail/14169735/
 … 『2016年11月8日。願掛けも兼ねて、29歳の誕生日に検査結果を聞きに病院 へ向かいました。撮影では馴染み深い診察室。白衣の医師とふたり。ごくふつうの風景の中で、 医師は、「高橋さん、検査の結果、がんが見つかりました」まるでなんてこともないようにそう言いました』 
これまでも難病・潰瘍性大腸炎や顔面神経麻痺などを経験してきた彼女。そこに新たな「壁」が立ちはだかったのです。転移していれば「抗がん剤治療」もしくは「子宮摘出」を考えなければいけない。「抗がん剤は高いと聞く。子宮を残したい」その思いは感情を揺さぶりました。(中略)その後の検査で、彼女は子宮頸がんを克服したことを医師から告げられます。さまざまな経験を経て、想ったこと、それが同書。「人生一度きり。伝えたいことを伝えよう」
 「克服」後に出版した本で、子宮頸がんのことを伝えているようですが、あるいはPHVワクチンによって子宮頸がんになったのかもしれないと感じました。というのは、「HPV16と18に既に感染している場合、ワクチンを打つと前がん病変発症のリスクが悪くすると44.6%高まる」ことがわかっていたからです。これは2006年、ガーダシルの承認を求めて、メーカーのGSKがアメリカ食品医薬品局に提出した資料に記されていた文章です。https://www.boards.ie/b/thread/2055979496
 この記述を裏付けるように、その後2008〜2010にかけて、世界各地でHPVワクチン被害が深刻化し、各地でHPVワクチン反対の運動が起きるのですが、そういう情報がほとんど入らない日本では、テレビキャンペーンなどにころりと騙され、多くの少女たちがHPVを打ってしまった。そして、政府も、「危険性が明らかになった」後になってHPVを定期接種にするという大きな間違いを犯してしまった。その二ヶ月後、積極勧奨を停止したのは、むしろ厚労省の大勇断だったのです。
 そこで、医薬産業界は、今また「マドックス賞」という怪しい賞を怪しい「ジャーナリスト」に与えて、再度、HPVワクチンの接種率をあげようとはかっているのですが、普通の理解力があれば、みんなもうだまされないから。
 HPVワクチンは政治的意図をもった、人類を害するワクチンです。
 来月24日は三重県の桑名でこのテーマで話をしますので、近くの方、聞きにきて下さいね。詳細はいずれ。2018.1.24
 
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ジョン・マドックス賞、スポンサーは医薬産業界と直結

 前記事の続き。ジョン・マドックス賞のスポンサーのひとつ、コーン財団に関しては、財団創設者のラルフ・コーン氏自身が医学者であり、医薬産業界の発展のために尽くしたとしてイギリス王室から賞を得るなど、なかなか影響力が大きかったようですが。2016年には死去しています。もともとユダヤ人で、ユダヤ教に関する教育や情報拡散に勤めていた面も。

なお、コーン財団と医薬産業界のつながりについては、英政府の慈善委員会に関する会計資料http://apps.charitycommission.gov.uk/Accounts/Ends51/0001003951_AC_20161231_E_C.PDFに、次のようなデータがありました。

  2016年度末の固定資産投資の状況

             投資額(ポンド)投資割合(%)

アストラゼネカ(医薬)     236,243     24.66

グラクソスミスクライン(医薬) 145,266     15.16

ロイヤルダッチシェル(石油)  129,470     13.51

ファイザー(医薬)       145,933     15.24

ボーダフォングループ(携帯)   76,583     7.37

ベリゾン(電気通信)                 73,547              7.68

BTG(医薬)                           156,940            16.38

 なんと、投資額の7割以上が医薬産業界向け。「サーバリックス」の製造メーカーであるグラクソスミスクライン(GSK)も大事な投資先であり、その企業業績が落ち込むのはなんとしても避けたいところでしょう。つまり、コーン財団にとっても。HPVワクチンを擁護して、被害者を貶めている「記者」に賞を与えるのはそれなりの理由があったのです。

 もっとも、一般市民にとっては、これは「出来合いレース」に他ならないし、受賞する方にとっても不名誉(利益相反関係ーー賞や見返りを狙って企業のために働いたと非難される)なことだと思いますが。・・・ま〜、最初から開き直っているんだろうな。

20181.15

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