WONDERFUL WORLD

ジャーナリスト、山本節子の環境問題のブログです。テーマは農薬、化学物質、環境汚染。特に今、ワクチン、GMO、放射性廃棄物、再エネ問題と格闘中。連絡はコメント欄(非公開)か、hanghau*hotmail.comからどうぞ(*を@に変えてね)。
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ソーラー発電抑制へ(停電を避けるため)

 「クリーンな電力」「電力の安定供給」「自然に優しい」などと、ウソ八百を並べて推進されている再エネ。でも、北海道の全土ブラックアウトをきっかけに、メディアもようやく、「再エネが増えると停電も増える」ことを報道し始めました。・・・というか、現実が先行したため報道せざるを得なくなったのです。

 

国内初の太陽光発電停止=需給保ち大規模停電回避−九電

2018/10/13 11:52時事通信社

 九州電力は13日、太陽光発電の事業者に対し、発電の一時停止を求める「出力制御」を実施した。電力の供給が需要を上回り、需給バランスが崩れて大規模停電に陥る事態を回避するための措置。停止要請は離島を除き国内初。九電によると、制御するのは午前9時から午後4時までの7時間の予定。九州地方では晴天が広がり太陽光の発電量が急増すると見込まれており、九電が同日午前に発表した最新の需給見通しによると、余剰電力がピークに近い午後1時の供給力予想は1293万キロワットに上る。一方、土曜日で工場などの稼働が少なく、業務用や空調用の電力需要は減少する。九電は午後1時の総需要を1250万キロワットと予想しており、制御しない場合は43万キロワットが余剰となる。 

 

 風発に比べ、小資本でも設置でき、設備も簡単なソーラー発電は、田舎の土地持ちや都会の投資家の関心を集め、日本全土に、ゴキブリのように急速拡大し、今も拡大中。事業を認定するのは経産省で、環境省の権限は及ばず、地元自治体も事業に注文をつけることはほとんどないため、その拡大はきわめて暴力的です。その結果、ソーラーは森林や田畑を侵食し、崖を削り、山を崩していますが、それだけでなく、再エネが増えると電力網全体に負の影響が及ぶことは初めからわかっていました。

 ひとつは停電。間欠的にしか電力を供給しない再エネが電力系統に入ると、電力の需給調整が非常に難しくなります。ソーラーの場合は、天気予報などである読むことができても、風発の場合、風向・風力の予測なぞできず、突風や突然の無風状態など、人知の及ぶところではないので、風発銀座ではどこも北海道のブラックアウトのような事態になることが考えられるのです。

 もうひとつは送電線の整備が追い付かないこと。既存の送電設備では、新たにできた再エネ発電所の電気を受け止める能力はないため、今後、大規模な送電線建設工事が必要となります。でも、その工事自体、大規模な自然破壊をもたらしますが、これまた「再エネ事業」の一環として、規制はないか、あっても非常にゆるい可能性が高い。

 さらに、廃棄物の問題。特に沿岸部や洋上の風発の場合、施設の塩化・劣化が早く、その処理を誰が負担するかについて、何も考えられていません。私には風発もソーラーも巨大なゴミにしか見えない。

 また、再エネの出力抑制に踏み切るのは給電だけではありません。

 

四国電の電力供給、太陽光が一時6割超 来春に出力抑制も

2017/5/25 7:01  https://www.nikkei.com/article/DGXLZO16808220U7A520C1LA0000/

四国電力の佐伯勇人社長は24日の記者会見で、四国内の事業者らから買い取る太陽光発電の導入量が1年後に現在より40万キロワット多い約250万キロワットになるとの見通しを示した。需要の少ない今年4月には太陽光発電の最大出力が一時、需要の6割強に達した。火力抑制などで需給バランスを保ったが、調整余地が乏しくなっている。さらに増える来年には出力制御に踏み切る可能性もある。

 

 しかも、経産省は、おそるおそるソーラーの買取価格を半分に下げるという方針を打ち出しています。

太陽光発電、買い取り価格半減へ 経産省方針

2018/9/11 1:31 日本経済新聞 電子版

経済産業省は事業者や家庭から買い取る太陽光発電の価格を大きく下げる。1キロワット時あたりの買い取り価格を事業用は2022年度、家庭用は25年度にも半額にする目標を掲げる。太陽光発電はコストの一部を消費者が負担している。膨らむ負担を抑えるため、コストの抑制を促す。同省は再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度(FIT)を見直す。安価な電力を調達する「入札」の対象を2千キロワット以上のメガソーラー

 海外でも、個人住宅のソーラー施設への補助金を打ち切るよう運動も起きているから、再エネの小規模事業が淘汰されるのは時間の問題。「ソーラー投資」を考えている人が周りにいたら、ぜひ思いとどまるよう伝えてあげて下さい。なお、私は、FIT法は電気事業法に違反している(安定した電力供給義務を果たしていない)ことから、見直しでなく、廃止すべきと考えます。世界的にはやがて廃止の方向に向かうでしょう。それにしても、メガソーラーならいいというのは、経産省と業界の腐れ縁を反映していますね。2018.10.25

 

 

難しくし、本ブ

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プラごみもっと燃やせ―環境省

 昨日の今日という感じですが、案の定、環境省はプラごみを「焼やして処理」するようです。それしか頭にない。

 

プラごみ処理施設の支援強化へ 環境省、補助金で後押し

20181018 1837 http://www.chunichi.co.jp/s/article/2018101801001606.html

 環境省は、中国のプラスチックごみ輸入禁止により処理業者のごみ保管量が増加していることを受け、処理施設の新増設支援を強化する。2019年度予算で、業者への補助金を前年度当初比3倍の45億円に増やす方針だ。18日発表した影響調査でも、25・5%の自治体が、業者によるプラごみ処理施設新設の動きがあると回答。11・3%で業者が施設の処理能力増強を図っているとした。調査には102自治体が答えた。日本は、年間約150万トンを輸出、処理を海外に任せている。昨年まで、うち半分程度を中国が受け入れていたという。(共同)

 

 アジアの国々は、「環境汚染、健康被害」を恐れてプラごみを拒否しているというのに、日本では「燃やせ」なのは、市民の反応がないからでしょうね。でも、プラごみは、埋め立てれば土壌汚染を、水に流せば水質汚染を(特にマイクロプラスチック)、そして燃やせば大気汚染をもたらし、人間にも動物にも深刻な影響をもたらすのはわかりきっていること。各国では、市民を巻き込んで大気汚染をなくす取り組みが実施されていますが、日本は、ね〜(自虐的になるので、もう書くのもうんざりです)。

 

 プラスチックの生産量は毎年1000万トン以上(2016樹脂生産量、https://pwmi.or.jp/pdf/panf2.pdf)。廃プラの総排出量は約900万トン、その三分の二の約600万tが焼却されています(出典:同上、サーマルリサイクル517万t、単純焼却80万t)。サーマルリサイクルとは「熱利用」すればリサイクルという解釈で、これによってプラごみ焼却に伴う罪悪感やリスクなど存在しないことにしてしまったのです。その結果、国民の3分の1が何らかのアレルギーを持っているという恐ろしい事態になっていますが、その原因を追究する動きもほとんどない。

 これほど焼却処理に何の抵抗もない国だから、今回、行き場のなくなったプラごみ150万トンも、必ず焼却処理されるでしょう。各自治体はプラごみ焼却にもっと危機感を持ち、市民を教育しないと、状況はもっと悪化するはずです。

 

 いずれにしても、アジア各国に処理を押し付けていたプラごみ150万トンは決して少ない割合ではありません。押し付けられた方は学習するけれど、押し付けた方は何の教訓も得ない・・・あ、これって日本の侵略戦争の構図と同じですね。そういえば、私、以前は「アジアへのごみ侵略、焼却炉侵略」というテーマで文章を書いたり、講演したりしていましたっけ。でも、日本でごみ問題をやっている人はほとんど国際問題に興味がなく、国際性のなさにほんとにがっかりしたものです。2018.10.19

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増える自治体のプラごみ、どうする?

 中国がプラごみ受け入れノーを打ち出した時から、何か手を打たないと国内のプラごみが増えて困る事になるのはわかっていました。でも、環境省も自治体も、そして何より製造業者も、まるで何事もなかったかのように、プラスチック製品を作り続け、何も気づかない市民はそれを使い、廃棄し続けていました。その結果がこれ↓です。

 

プラスチックごみ 中国の輸入規制受け25%の自治体で保管増加

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181018/k10011675641000.html?utm_int=error_contents_news-main_004

ペットボトルなどのプラスチックごみについて、中国などが輸入を規制したことを受け、環境省が国内の廃棄物処理への影響を調査した結果、4分の1の自治体が、業者に保管されている量が「増加した」と回答し、基準を超える量を保管していたケースもあることがわかりました。環境省によりますと、国内で出たプラスチックごみの一部は、主に中国に輸出されリサイクルされてきましたが、中国が環境汚染を理由に去年12月末に輸入を禁止し、その後、タイやベトナムなども受け入れを規制しました。これを受けて環境省はことし8月、産業廃棄物の処理業者と業者を監督する都道府県や政令指定都市などを対象に調査を行い、28.9%にあたる175の業者と83.6%にあたる102の自治体から回答を得ました。それによりますと、管内の業者に保管されているプラスチックごみの量が、去年12月までと比べ「増加した」と回答した自治体は24.8%で、基準を超える量を保管していたケースも5件あったということです。また、リサイクルや焼却などを行う中間処理業者のうち半数を超える56%がプラスチックごみの処理量が「増加した」と答え、受け入れ制限を「行っている」か「検討中」と回答した業者は、処理業者全体の合わせて34.9%でした。環境省は、処理が追いつかなくなれば、不法投棄など不適切な処理が行われるおそれがあるとして、処理施設のさらなる活用や整備を進めることにしています。

 

 アジアの途上国は、先進国から押し寄せるプラごみや電子ごみ(e-waste)による環境破壊、水質汚染、大気汚染に長年、苦しめられてきました。このような先進国→途上国の越境公害を防ぐため、バーゼル法(バーゼル条約)によって有害廃棄物の国境移動は原則禁じられています。しかし、先進国は、「リサイクル」を名目として、事実上有害廃棄物を途上国に処理させる戦略を展開したため、「豊かな国」の有害廃棄物は、処理コストが安く、環境法制がないに等しい途上国にどんどん流れて行ったのです。

 その増え続けるごみ処理のためとして、先進国はさらに、途上国に焼却炉を売り込み始めたことから、一般市民が反発し、各地で住民が焼却炉計画をつぶす事態となったのです。中国では、ストックホルム条約やバーゼル条約、水銀条約など汚染関連の情報を自国語で検索できるので(中国語は国連の公式言語)、「クリーン」「ダイオキシンが出ない」などというウソには騙されません。特に、子孫を大事にする中国人にとって、ダイオキシンを出すごみ焼却炉は許せない施設であり、反対運動も過激になります。

 それを裏付けるのが、大気汚染で7百万人が死亡するという昨今のニュース↓

 

大気汚染で700万人死亡 WHO :日本経済新聞

2018/05/02  https://www.nikkei.com/article/DGXMZO30063740S8A500C1CR0000

【ジュネーブ=共同】世界保健機関(WHO)は2日、微小粒子状物質「PM2.5」などによる大気汚染が世界的に拡大を続けており、肺がんや呼吸器疾患などで年間約700万人が死亡しているとみられると発表した。世界人口の約90%が汚染された大気の下で暮らし、健康被害のリスクがあると指摘。WHOのテドロス事務局長は「早急に対策を取らないと世界の持続的な成長は困難になる」と警告した。特に汚染が深刻なのはアジア・アフリカを中心にした低・中所得国で、大気汚染による死者の90%以上を占めるとした。一方、欧州や北米、日本などの高所得国では汚染度は低いとした。WHOは世界4300以上の都市などの観測結果を分析。中東や南アジアではPM2.5やPM10がWHO基準の5倍を超えた国が目立った。アフリカや東南アジアの低・中所得国の汚染度も高かった。

  また30億人以上が質の良くない燃料の使用により屋内で汚染にさらされており、その大半が女性や子供だと指摘した。健康被害については、2016年には屋外汚染で約420万人、屋内汚染で約380万人が死亡したと推定。12年には屋外、屋内合わせて計約650万人としていた。WHOは「大気汚染の対策に国境はない。各国が協力してクリーンな再生可能エネルギーの開発などに取り組む必要がある」と呼び掛けた。〔共同〕

 

 この記事は、大気汚染を口実にしたWHOの再エネキャンペーンですが、大気汚染=殺人なのは、ロンドンのスモッグから四日市公害までよく知られた事実。これらの状況を背景に、アジア各国ではプラごみ及びプラごみ焼却への反発は高まる一方なので、今後、業界がどのような手を使おうと、アジアの国々が先進国のゴミを受け入れる可能性はありません。

 したがって、事態がここまで切迫した今、日本でできるのはプラ製品の生産・流通・廃棄規制しかありません。

 そこに手をつけないで、「処理施設のさらなる活用や整備」? ふざけるんじゃない。これ以上、焼却炉を増やして、日本人の健康を害する権利は行政にも事業者にもない。さっさと、プラ製品生産を規制するための手を打つしかないのです。対処が遅れれば遅れるほど事態は深刻になり、そのうち、先進国内でのババ抜きが始まることでしょう。2018.10.18

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VAXXED、今なら無料で見れます

 気づくのが遅れましたが、今ならワクチンと自閉症に関するドキュメンタリー、「VAXXED」を、Dr.Mercolaのサイトで無料視聴できます。ここ↓です。

https://articles.mercola.com/sites/articles/archive/2018/10/13/vaxxed-film-on-vaccine-safety.aspx?utm_source=dnl&utm_medium=email&utm_content=art1&utm_campaign=20181013Z3&et_cid=DM239217&et_rid=442929360

 日本語版を見ようと考えている方は、事前にこの英語版を見ておくとより意味が伝わることでしょう。いつ終了となるかわからないので(DVDは有料で販売されています)ぜひお早めに。2018.10.15

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アメリカどころではない、日本の自閉症ASDは10人に1人

 前記事アップの後、改めて日本の自閉症児の数を検索してみました。

 現在、自閉症は、他の類似の疾患(ADHD多動症や学習困難など)と分け、「自閉症スペクトラム症候群、ASD」と呼んでいます。国際的な医薬マフィアは、こうして病名や診断基準を変えることによって、以前の状況と直線的に比べられなくなることを狙ったのでしょうね。よくやる手です。

 ところで、日本の厚労省は自閉症児の数を公表していません。それでも通るのは、厚労省に対する市民側の圧力団体がないから。日本の市民は、基本的に「知りたくないの」「知らないでいい」人々が多いので、厚労省(=医薬産業界)が不都合な情報を出さないのは当然なんですね。一方、アメリカのCDC(疾病コントロールセンター)は、入手した疾病情報を、法律に基づいて公表しています。日本にはその法律さえない。情報が得られない国では民主主義など根付きません。

 

68人に1人
 そのCDCが2014年に出したある自閉症のデータは、世界を驚かせました。全米の自閉症の有病率は、前回(2012年発表)の30パーセント増しの68人に1人だったのです。8歳児1000人当たり14.7人。(https://www.cdc.gov/media/releases/2014/p0327-autism-spectrum-disorder.html)

Number of children identified with ASD: 1 in 68

 この急激な増加が、「遺伝」が原因であるはずはありません。アメリカでは増加するワクチン(アルミアジュバントなど添加剤による脳細胞破壊)との相関関係が疑われているのも当然です。

 

自閉症、トップは日本

 しかし、前記事で紹介したドキュメンタリー「VAXXED」では、自閉症の有病率が最も高いのは日本であることを示す表が使われていたのです。その話を聞いた友人が、アメリカからDVDを取り寄せ、その部分の画像を添付してくれました。それがこの図、右側がアジアの自閉症の発生率の変化を示す表ですが、やはりトップは日本・・・

 

 日本での上映が嫌がられた最大の理由がこの表。そして、監修がアンドリュー・ウェークフィールド氏だったから。さらに、自閉症とMMRワクチンと結びつけてとりあげられていたからでしょう。MMRワクチンは日本では多くの被害者を出したいわくつきのワクチン。なので、M(おたふくかぜ)を除いてMRになっているのですが、その歴史はあまり知られていません。

 そして今は、この自閉症ワクチンの接種率を上げるために、R(風疹)の危険性がさかんにあおられています。ドラマやニュースでも「風疹は危ない」「赤ちゃんを守るために男性も予防接種を」「抗体検査をしましょう」など・・・でも、すべてのワクチンには、自閉症を含む副作用のリスクがあることはちゃんと知っておかないとね。

 

20〜50人に1人 

 さらに、自閉症有病率の数値を調べていたら、「心の健康情報局、すまいるナビゲーター」というサイトがヒットしました。大塚製薬の運営のようです。https://www.smilenavigator.jp/asd/abc/index.html

 

 そこに上がっていた数値では、なんと20〜50人に1人が自閉症。これなら確かにアメリカ以上。なのに、なぜ騒ぎになっていないのでしょう…ちなみに、私はこれまで、このようなデータを見たことはなく、ここ1〜2年の間に、自閉症を取り巻く状況はさらに悪化したと思われます。

 なお、以下はこのサイトの説明。

 「自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder: ASD)」は、対人関係が苦手・強いこだわりといった特徴をもつ発達障害の一つです。近年では、早ければ1歳半の乳幼児健康診査でその可能性を指摘されることがあります。自閉スペクトラム症には、対人関係やこだわりの特性がきわめて強い状態だけでなく、これらの特性が少しでもあることによって生活に支障を来し、福祉的・医療的サポートが必要な状態まで幅広く含まれます。最近の調査では子どものおよそ20〜50人に1人が自閉スペクトラム症と診断されるともいわれています。男性に多くみられ、女性の約2〜4倍という報告があります。どうして自閉スペクトラム症になるのか、その原因は不明ですが、生まれつきの脳機能の異常によるものと考えられています。「育て方が悪かったの…?」「しつけの問題…?」と悩む方がいますが、これまでの多くの研究から親の育て方やしつけ方などが原因ではないことがわかっています。

自閉スペクトラム症が疑われるお子さんには、次のような特徴がみられます

  • 欲しいものを「あれとって」と言葉や身振りで伝えずに、親の手をつかんで連れて行って示す
  • 視線が合わないか、合っても共感的でない
  • 表情が乏しい、または不自然
  • 名前を呼んでも振り向かない
  • 人見知りしない、親の後追いをしない
  • ひとりごとが多い、人の言ったことをオウム返しする
  • 親が「見てごらん」と指さしてもなかなかそちらを見ない
  • 抱っこや触られるのを嫌がる
  • 一人遊びが多い、ごっこ遊びを好まない
  • 食べ物の好き嫌いが強い

 ・・・1歳半検診で発見されるほど、自閉症は医師にとって、よく見る、ありふれた病気になりつつあるわけです。その症状は、赤ちゃんの頃から他人との関与を絶つというもので、まさに本能に逆行する病態。それがこれだけ増加しているのに、社会的危機感はちっとも高まっていない。さらに検索をかけると、もっとすさまじい数値に出くわしました。

10人に1人

zoukaimg01発達障害の割合に関する最近の報告をまとめてみると、知的障害1%、自閉症2%、注意欠陥多動障害3〜5%、限局性学習障害5%などとなっています。それぞれの障害は重複していることがありますが、単純に合計すると、子供の約1割以上が発達障害ということになります。2012年文部科学省の全国調査でも、通常クラスに在籍する生徒児童のなかで発達障害と考えられる生徒児童が約6.5%認められたと報告されたことと、現在、我が国において、特別支援教育を受けている児童生徒は、支援クラス、支援学級など全部含めて2.9%(2012年)であり、この両者の合計は9.4%となり、文部科学省のデータからも約1割の児童が発達障害であるということが分かります。発達障害の症状は軽度から重度までありますが、児童の10人に1人が何らかの障害を抱えているということになります。現在では、発達障害は決して珍しい病気とは言えないのです。 増加する発達障害(http://humane-place.org/zouka)から

 ・・・目がテン。子どもたちを取り巻く環境がこれほど悪くなっているとは。でも、このサイトを含め、ASDの原因にワクチンをあげているところはあまりないはずです。なぜなら、「子どもの発達障害」は、今や診断や擁護、教育指導、保育支援、食育などの関連ビジネスの隆盛につながっているようで、このままではこの流れを止めることは難しい。自閉症の子どもを持つパパやママたちは、黙って子どもの病気を受け入れるのではなく、周辺情報を確認してほしい。すべてはそこから。2018.10.14

 

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