WONDERFUL WORLD

ジャーナリスト、山本節子の環境問題のブログです。テーマは農薬、化学物質、環境汚染。特に今、ワクチン、GMO、放射性廃棄物、再エネ問題と格闘中。連絡はコメント欄(非公開)か、hanghau*hotmail.comからどうぞ(*を@に変えてね)。
<< August 2020 | 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 >>
<< 医大生はワクチンを断れない? | main | 徳島広域ごみ、反対のHP >>

HPVワクチン、入学前の子どもに強制?

 「強制ワクチン法」を通してしまったニューヨーク州では、さらに恐ろしい法案が提出されています。

「就学前の子どもにHPVワクチン接種を求める法案」Under S298/A2912です。接種していないと学校にも行けないし、デイケアセンターにも通えないというのだから、ワクチン許容派の母親たちにも動揺が広がっているようです。

たとえば、このニュースを報道した番組に登場した、2人の娘をもつ母親は、次のように述べています。https://13wham.com/news/local/ny-bill-would-require-hpv-vaccine-for-children-to-enter-school-daycare

「とても心配だわ。友人たちもみなそう言っている。自分の子どもに打つかどうか決めるのは難しい。私はワクチン反対派ではないし、子どもにはほとんどのワクチンを受けさせてきたわ。でもHPVワクチンはまだ新しいし、ほんとにたくさんの副作用が出ているでしょう?こんなワクチンを子どもに強制するなんて、信じられない」

 法案提出者のブラッド・ホイルマン議員(マンハッタン選出)は、それまでの「宗教的理由によるワクチン免除」を廃止する法律を成立させた実績の持ち主というから、悪質。彼はHPVワクチンが安全で有効、がんを防ぐ、との前提のもと、次のように述べています。

「法案では、2008年1月1日以降に生まれた子供たちは、学校やデイケアセンターに通うには、必ず事前にHPVワクチンを打たなければならない、としている。同じような法律はロードアイランド州でも成立しているよ」

「定期接種にすればHPVによるがんを92%減らすことができる」「医学界は私の提案を支持しており、ワクチン導入を懸念している母親たちに、医師から『事実」を聞くよう勧めている」「私たちにはデータおよびエビデンスを見る責任があり、それにもとづいて行動すべきだ」

 医薬産業界が送り込んだ議員でしょうね。日本にも似たような連中はいます。でも、医学論文や「エビデンス」の信ぴょう性が地に落ちている現在、こういいうたわごとを信じるのはそれこそ「業界人」だけ。被害を受けた家族の、苦しい訴えはちゃんと国民の耳に届いているのです。

現在、アメリカでは、HPVワクチンは9歳から45歳までの男女に推奨されています。当初に比べ、年齢も性別も広げて、それこそ「誰でもが打つべきワクチン」になっているわけですね。そして、接種されているのはメルク社のガーダシル9のみ。これまで、公的に認められた副作用報告は7244件、うち死亡など深刻なケースは3%とのことですが、この数字は氷山の一角です。

 HPVワクチンについては、続々と論文が出ています。みなさま、くれぐれもだまされないように。2019.11.2

ワクチン・医薬品 | permalink | comments(0) | trackbacks(0) | pookmark |

スポンサーサイト

- | permalink | - | - | pookmark |

この記事に対するコメント

コメントする









この記事のトラックバックURL
トラックバック機能は終了しました。
この記事に対するトラックバック