WONDERFUL WORLD

ジャーナリスト、山本節子の環境問題のブログです。テーマは農薬、化学物質、環境汚染。特に今、ワクチン、GMO、放射性廃棄物、再エネ問題と格闘中。連絡はコメント欄(非公開)か、hanghau*hotmail.comからどうぞ(*を@に変えてね)。
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風車の低周波被害「気のせいではない」−フィンランドの研究で明らかに

 翻訳が面倒で後回しにしていましたが、風車の低周波音に関し重大なリポートが出ています。フィンランドの環境医学協会(Finnish Association for Environmental Health)による研究報告書です。

以下はそのおおまかなポイント:

 風車の建設後、普通は数か月後に、周辺住民がさまざまな症状を訴え始めるのは、経験上、わかっていた。

 そこで、公衆衛生を担当するフィンランド健康福祉部(THL)はこの問題に取り組んできた。2016年に調査した時には、多くの症状が出るのは風車の近くで、10キロも離れればこれらの症状は激減すると思われていた。

 ところが、実際は、その距離では症状が減らないことが経験からわかってきた。測定値を見ても、今、建設されている風車から出る低周波パルスも、それくらいの距離で大きく低減することはないだろう。

 その他の風車のリスク要因には、可聴音(被害)と電磁場(被害)がある

  調査資料はSatakunta Northern Ostrobothniaから得た。予備実験のサンプルは統計的分析を行う際の必要条件に適合している。調査対象は約50家族、200名。面接は風車が建設される半年から一年半前に行われ、症状を訴えるメンバーがいるかどうか調べた。

 −事前調査では、単独の風車よりも影響が大きく、遠方に届くウィンドファームの影響の可能性を除外しないように、フィンランド全土の風車の位置を考慮に入れた。

 

夜間睡眠障害が低周波音の典型的症状

 研究は、研究対象の家族が、過去半年から一年のあいだに、健康状態の変化に気づいているかどうかを基本に質問した。時期に関しては、一番近い風車が稼働し、その影響が出たとおぼしき時期に応じて質問した。被面接者には、風車と健康状態との関係について事前に何も知らせなかった。

 −回答者の大多数は全般的な健康の変化について名前(病名)をあげることができなかったが、個別の症状を聞くと多くの答を出した。

 −最も多かった回答は、睡眠障害(夜間眠るべき時に眠れないなどの変化)、疲労、そしてさまざまな痛みだった。その原因が風車ではないかと考えている回答者はごく少数だった。

 

風車の近くでは有害反応、深刻な症状は三倍

 −回答は症状の深刻さの度合いに応じて分類され、統計的に分析した。有害なあるいは深刻な被害は風車の近(風車群から15キロ以内)くほど多く、約三倍にのぼった。

−分析によると、周辺住民の症状は、風車が建設されてからそれに付随して起きていることが強く示唆される。その症状のほとんどは典型的なストレス症候群だ。

住民のある者―特に、風車が目に入る位置に住んでいる人、あるいは事前に風車による被害を耳にしていた人―は、それらの症状が風車によるものと疑っているが、人びとに表れた症状はそれらの考え方とは無関係だった。−事前調査は、症状は考え方や思い込みによるものではないことを示している。

症状の現れ方は、風車から1520キロ以上離れて初めて、大きく軽減した。しかし、違う方向に風車があったり、影響のある地域に長く滞在していると、症状が出るリスクは増加した。

 

 低周波による有害影響を受けるとされている地域は狭すぎる

2017年後半、フィンランド各地で低周波測定が行われた。その結果、風車から出る低周波パルスが測定される典型的な距離は風車からおおむね1520キロであり、低周波はあらゆる環境でも到達することがわかった。以前に行われたアメリカの研究によると、低周波は、条件がよければ90キロ離れた地点にも到達する。もし、この事前調査のサンプルが典型だとするなら、風車による健康被害で約40万人のフィンランド人が苦しんでおり、そして、その症状を風車と結びつけて考えているのはわずか1万人しかいないことになる。この分野での研究データは少ないため、はっきりとした結論には注意が必要だ。

−しかしながら、本研究は、すべての先行研究において、被害が及ぶ範囲があまりにも狭く仮定されていることを明示している。

−とりわけ、よく引用されている、もう一つのアメリカの詳細な研究では、風車から半径11.7km内でデータが収集されており、そのため、健康への有害影響を探すことはできない。なぜなら、その距離では、風車の影響による症状はたいして変わらないからだ。

原文はフィン語↓。その英訳ということで訳しにくかったけれど、意図は伝わります。

 https://syte.fi/2019/01/10/pilottitutkimus-osoittaa-infraaaanihaitan-vahenevan-merkittavasti-vasta-yli-15-kilometrin-paassa-tuulivoimaloista/

つまり、

★「風車被害」「風車病」が気のせいなどではない

★低周波の被害は、これまで考えられていたより遠くまで達する

★従って、かなりの数の潜在的被害者が存在するが、ほとんどの住民は風車との因果関係に気づいていない

★一国の医学研究機関による先行研究を踏まえた上での論文

以上のことから、これは風発反対の戦いに大いに生かせる論文です。ブログでは画像が取り込めなかったので、また講演などがあればお示ししたいと思います。2019.2.21

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アメリカ、ワクチン戦争

 昨日の記事の続きになりますが、アメリカではワクチン強制の動きがさらに激しくなっており、昨年12月にはワシントン州議会にも、親のワクチン免除条項を規制しようという、法案HB1638が提案されました。もし通過すれば、親は自由な医療を選ぶ権利を奪われ、16歳までに約70本のワクチンを受けることを強要する「ワクチン・ポリス」に監視され続けるでしょう。…まさに、「ワクチン戦争」といってもいいような状況です。

 これに対し、大勢の市民がワシントン州の議会ビル前に集結し、この法律改悪に反対して怒りの声をあげました。

washington state rally ex vaxxer

 法改正のきっかけになったのはワシントン州での「はしか」の流行です。といっても、かかったのはわずか50人ほど。死者は出ていません。しかし、ワクチン推進側は、この「流行」と「はしかは怖い」というイメージを結び付け、ワクチンの必要性を大いに宣伝し、今回の法改正をプロデュースした模様。実は2015年にも、全米で同じような「脅しの戦略」が展開され、各州で競って親の権利を規制する法案が出されました。それに成功したのがカリフォルニア州、ウェスト・バージニア州、ミシシッピ州で、今回のワシントン州の動きはそれに続くものです。

 でも、知っておくべきは、今回も、これまでも「はしかによる死者はゼロ」だということ。対照的に、はしかワクチン(米ではMMR,日本ではMR)による死者は100人以上だということ。

 ↓は過去十年のはしかによる死者と、はしかワクチンによる死者を比べたものです(私が講演でよく使う図)。元データは、アメリカ政府(CDC)のワクチン有害事象報告(VARES)をベースにしているので、誰もこれに反駁できないはず。

deaths_in_the_us_during_the_past_10_years_due_to_measles

 アメリカでMMR接種率は92%ほどですが、1980年年代以降、子どものワクチンの数と回数が大幅に増えたのに比例し、自閉症が急増していることはよく知られた事実です(このことは、日本では話題にさえなっていない)。自閉症の要因は必ずしもワクチンだけとは言えませんが、脳細胞やニューロンを破壊するさまざまな神経毒物を含むワクチンの危険性は群を抜いています。また、ワクチンの「安全性」を証明する論文は少数、しかもお笑いレベルなのに比べ、ワクチンによる健康被害ー特に脳障害ーを裏付ける研究論文は、数も多く、内容も優れています…その事実も、自主的報道規制が強い日本では、報道もされていません。


Centers for Disease Control and Prevention, 2014
(1970年代、1万人に1人だった自閉症は、2014年には68人に1人と急増した。CDC自らそのことを認めている)

 また、全米でワクチンを打っていない子どもは1%以下に過ぎないし、「感染症の流行」のほとんどが、ワクチン接種済みの人々から広まっていることも事実。本ブログでは、「ワクチン未接種者が感染症を広げる」のではなく、「ワクチン接種者が感染源」だということを、事実に即して何回もお伝えしています。

 でも、95%以上の接種率を誇る日本でも感染症の発生は止まりません。でも、日本で発症したことがわかると、「集団免疫」のウソ(接種率95%以上で感染症の発生は止められる)がばれるため、必ず「海外からもちこまれた」ことになっているわけです。

 

 強制ワクチンを国家方針としているような国には、基本的人権など存在しません。それが、建国以来、武力で他国を侵略し、資源の略奪を続けてきたアメリカの本質です。他国民を武力で抑圧してきたアメリカ政府は、真っ先に自国民の権利を奪っているわけで、「自由と民主主義」はその本質を隠すためのプロパガンダです。 

Robert F. Kennedy Jr. Washington

(ワシントン州のワクチン強制法案反対集会で演説する弁護士、ロバート・ケネディJr。)

 日本ではすべてのワクチンが「任意」ですが、接種率はアメリカを上回っています。その理由は、宗主国・アメリカの利害を頂点とする「支配の構図」が、社会の隅々にまで行き渡っているからです…何をおいても、まずそこに気づかないとね。2019.2.19

【参考記事】

http://vaccineimpact.com/2019/washington-state-battleground-citizens-head-to-capital-to-oppose-mandatory-vaccines/print/

http://www.autisminthemuseum.org/p/training.html

https://www.youtube.com/watch?v=m6YLIN0CzWEBark, Hooker & Kennedy Destroy the Argument in Favor of HB1638 for Mandatory Vaccination)

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アメリカ、各州のワクチン免除規定

 二月も半ばを過ぎました。新年度には、海外出張を控えている家族も多いかもしれません。その中で、アメリカ移住や引っ越しを考えておられる方、ワクチン情報には十分注意してください。

 アメリカのNGO、全米ワクチン・インフォメーション・センターは、常にホットなニュースを流し、市民が何をすべきかを伝えていますが、最近、各州の「ワクチン(接種)除外規定」に関する情報を発表しています。

State Vaccination Exemptions [1]

STATUS OF VACCINE RELATED LEGISLATION IN THE UNITED STATES

by National Vaccine Information Center [2]

 それぞれの州がどんな理由でワクチン拒否を認めているか、を注射針の色(黄色、青、赤)で表しています。黄色は「思想の自由」、青は「宗教的理由」によるワクチン拒否、黄色は医学的理由による拒否。少し前までは、市民がこのような理由でワクチンを拒否する権利は普通に認められていましたが、今は激しい医薬産業界(と結託した政治屋)の攻撃によって、その権利をはく奪する州がじりじり増えているのはよくしられるところ。

 最悪はカリフォルニア州で、2015年に、思想の自由と宗教的理由によるワクチン拒否の権利を否定する法案を通してしまいました(他にウェスト・バージニア州とミシシッピ州も医学的免除だけしか認めていない)。いったんこうなると、唯一認められた「医学的理由」でワクチンを回避しようと思っても難しい。なぜなら、ワクチン免除を認める傾向が強いカイロプラクティックや自然治療などの医師には、「医学的理由によるワクチン免除」の資格を認めていないことが多く、実際この理由で子どものワクチンを免除した医師には、さまざまなルートから圧力や脅し、評判をおとすなどの攻撃が加えられ、ひどい場合は医師資格のはく奪に至ることもあるからです。たとえばここ↓。https://www.sgtreport.com/2018/07/doctor-punished-for-giving-vaccine-exemptions-to-children-with-high-risk-of-vaccine-brain-damage/ 2018/07/01 

 その他の「理由」による拒否も、それぞれ条件がついているところもあり、一筋縄ではゆきません。事前にお住まいの州の状況をよく調べ、わからなければNVICなどに相談するといいでしょう。そして、医療を選ぶ権利、治療を受ける自由を求めて、仲間と共に声をあげることをお勧めします。日本と違ってアメリカでは、国家の方針を各州がそのまま受け入れているわけではないので、地元住民の動きによって州法や州の政策が大きく変わる可能性は極めて高いのです。

 なお、各州がどんなワクチン政策を準備しているか、議会での討議はいつ行われるのか、ヒアリングの予定はなど、詳しい情報は、どうぞNVICのサイト、NVIC Advocacy Portalをご覧ください。2018.2.18

 

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「ユニバーサルワクチン」の恐ろしさ

過去記事、集団接種で学級閉鎖が少なくなるだって? (02/03)について、以下のお知らせをいただきました。

 

この記事の元の論文は英語で、以下のものだと思います。

Influenza Vaccination of Schoolchildren and Influenza Outbreaks in a School
Clinical Infectious Diseases, Volume 53, Issue 2, 15 July 2011,

Pages 130&#8211;136,https://doi.org/10.1093/cid/cir336

 

ありがとうございます。早速、目を通しました。https://academic.oup.com/cid/article/53/2/130/286341

 「ある都内の小学校」における、24年間(1984〜2007)のインフルエンザシーズンの出席率、学級閉鎖率を調べ、インフルエンザワクチンは有効だ、と結論づけています。でも、読むほどに「根本的な疑問」は強まるばかり。

 以下、問題点のごく一部をあげますが;

 ★まず、対象校の名前が記されておらず、信頼性に欠けます。これでは同じ条件で再研究することができないため、研究に求められている「再現性」も確保できない。

 ★一部のデータを除外していること。具体的には、インフルエンザが「大流行」した1994−1995は、「学級閉鎖の方針」が一時的に中止されたため(理由不明)。そしてインフル流行が小さかった1986–1987, 1993–1994, 1995–1996, 1996–1997, 2000–2001, 2001–2002は、「学級閉鎖率が少なかったため」という理由で除外。

 ★「欠席率」は具体的資料(診断書など)に基づくものではなく、「インフルエンザのピークの時期の欠席なので、インフルエンザによる欠席と推測した」そうです。なんじゃこりゃ。

 ★さらに「その他の感染症の影響も排除している」ことを自覚し、「十月三週目の大将軍の欠席率をチェック」しているとありますが、フルシーズンの季節なら、どんな対象群もインフルエンザの影響下にあるのでは。

 …つまり、この論文は研究手法からしてインフルエンザワクチンの復活を狙っており、最初から方向性をはっきり打ち出しているわけです。それが露骨に出ているのが「前文」です。

 「1994年、日本政府は、インフル予防の有効性を示す証拠がないとして、学童へのユニバーサルワクチン方針を中止した。この期間、高齢者の超過死亡率が減っていたが、これは学童へのユニバーサルワクチンによる「集団免疫」の結果だった。また、1980年までは、日本ではインフルエンザ脳症はまれだったが、1994年以後はインフルエンザ脳症が激増し、1995〜1999までは、毎年100件以上のインフルエンザ脳症が報告されており、1990年から2000年までに、合計783人の子どもたちがインフルエンザ脳症で亡くなっている[3]。これはワクチン接種率の低下の結果であり、従って、学童のユニバーサルワクチンは高齢者だけではなく、兄弟姉妹をもインフルエンザから守っていたことを示している。それにもかかわらず、ユニバーサルワクチンが有効かどうかについての質問について、これまで答が得られなかった。そこで本論文は、学童へのユニバーサルワクチンの有効性を示すために…この研究を行った」

 文中、くりかえされている「ユニバーサルワクチン」とは、「強制集団接種」のことで、研究者らはユニバーサルワクチン復活をめざして、「ワクチンの有効性」を示そうとしていることを隠してもおらず、医薬産業界との利益相反を疑わざるをえません。

 また、「集団免疫」を持ち出して、ワクチンの有効性を力説しているのは、あまりにも無知、お粗末、そして政治的です。

世界中で、多くのまともな医師・研究者が「集団免疫のウソ」をあばく論文を数多く発表していますが、日本の研究者は海外情報に目をつぶり、医薬産業界側に立っている。

 さらに悪質なのは、インフルエンザ脳症に関する記述です。インフル脳症はインフルウイルスが脳内に入って起きる病気ではなく(発症の機序はいまだに不明)、この名前からして不適切。

 「治療では免疫を抑える薬などを投与する。脳細胞の破壊を抑える低温療法などを実施する例もある。脳症は能にウイルスが侵入するのではなく、病原体に対抗するために体に備わっている免疫システムが過剰に働いた結果、起こると考えられているからだ。免疫に関係する物質が脳に達し、脳細胞の死滅をもたらすというのが多くの専門家の見方だ。」

https://style.nikkei.com/article/DGXDZO48958010Z21C12A1EL1P01?page=2

 つまり、インフルエンザ脳症とは実は自己免疫疾患の一種です。そう、ワクチンによって引き起こされる症状ですね。現にインフルエンザワクチンの添付文書にも、「脳症が起きる」とはっきり書いてある。

10)脳炎・脳症、脊髄炎:脳炎・脳症、脊髄炎が あらわれることがあるので、観察を十分に行 い、異常が認められた場合には、MRI等で診 断し、適切な処置を行うこと。

https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000013nne-att/2r98520000013nz4.pdf

 

 もちろん、強制ワクチンの時代はこのような自己免疫疾患が相次いでいたはずですが、その情報はほとんど抑え込まれ、1990年代になって、突然、急浮上してきたという過去があります(https://idsc.niid.go.jp/iasr/23/274/dj2742.html)。とても政治的。

 海外ではフルに関する脳症として「ライ症候群」があり、その原因も解熱剤にあると指摘されてきましたが、日本の厚労省は、インフルエンザ脳症を、あくまでもインフルエンザウイルスによる病気に仕立てあげ、ワクチン接種を促す材料に使ったのです。その姿勢が、後に、タミフルによる副作用事故の多発につながったわけで、これまた非常に政治的。なお政治=カネだから。

 それにしても、1990年〜2000年の11年間で783人もの子供たちがインフル脳症で亡くなっていたことに驚きました。毎年70人もの子供たちの命を奪っているのが何か、これは学級閉鎖率や欠席率の推計どころではない重要なポイントですが、メディアも、研究者もその重要性に目を向けていない。それは、ワクチンをめぐる「神話」と「政治」に原因があるからです。

やってられんね。2019.2.17

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先天性風疹症候群、ワクチンを打ったのに?

 わけがわからないニュースが入っています。妊娠初期に風疹にかかってはいけない。だから、厚労省と医薬産業界は、妊娠前にワクチンを打つように勧めていますが、そのワクチンを接種したママから生まれた赤ちゃんが、避けられていたはずの先天性風疹症候群をもって生まれたとしたら・・・理由は、.錺チンが効かず、妊娠中に風疹にかかったか、▲錺チンそのもので風疹になってしまった、のどちらかになります。いえ、けっして突飛な話ではありません。はしかワクチンの場合も、効き目がうすれてはしかになったり(修飾麻疹というのもこのケース)、はしかワクチンそのものによってはしかにかかるケースも出ているので。

 

先天性風疹症候群が発生

 2019年1月31日 http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye3587510.htm

 去年から首都圏を中心に感染拡大している風疹ですが、流行後初めて、先天性風疹症候群が発生したことがわかりました。風疹は、妊娠初期の女性がかかると赤ちゃんの聴覚や心臓に障害が残る「先天性風疹症候群」になるおそれがあります。

 埼玉県の衛生研究所によりますと、今月27日までに「先天性風疹症候群」が1件報告されたということです。国内では去年の流行後、初めての報告で、2014年以来5年ぶりの発生になります。埼玉県の報告によりますと、母親はワクチンの接種歴はあり、妊娠中に風疹にかかったかは不明ということです。厚労省は去年の流行との因果関係は不明としたうえで、「引き続き定期接種など風疹対策を進めていく」としています。

 それにもかかわらず、「因果関係は不明」。そして、因果関係がわからないにもかかわらず「引き続き定期接種は続ける」とは意味不明。この国の医療はどこまでも「無責任体質」の上に成り立っています。2019.2.10 

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